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DXを阻むのは「雇用文化」? 日本企業が改革できない“3つの理由”(1/3 ページ)
なぜ、日本企業はデジタルトランスフォーメーション(DX)をうまく進められないのだろうか。ITエンジニアの雇用と育成にまつわるサービスを提供するpaizaの社長の片山氏が、「DXとは何かの理解」「雇用文化」「経営」の3つの側面から解説する。
なぜ、日本企業はデジタルトランスフォーメーション(DX)をうまく進められないのだろうか。
非IT業界含め、さまざまな企業が戦略にDXを掲げたり、DXの専任組織を新設したりと取り組んでいる。
しかし、残念ながらこうした試みの多くは、今のところ芳しい効果を上げているとは言えない。海外と比べIT化に立ち遅れた日本が挽回する絶好のチャンスとも目されていたDXのムーブメントだが、このまま行くとむしろ海外との差がますます開きかねない状況である。
この状況について、「そもそも日本ではDXの本質が正しく理解されていない向きがある」と指摘するのは、ITエンジニアの雇用と育成にまつわるサービスを提供するpaiza(東京都港区)の創業者であり、代表取締役社長の片山良平氏だ。
片山良平氏(paiza代表取締役社長/CEO)ITエンジニア向け転職、就職、学習プラットフォーム「paiza」運営。2021年にエンジニア組織を進化させるWebメディア「Tech Team Journal」を創刊
片山氏は、IT人材業を通して多くの企業と関わってきた経験から、日本のDXがうまく進まない理由を3つの側面にわけて考察している。それは、「DXとは何かの理解」「雇用文化」「経営」だ。詳しく話を聞いた。
DXとは何か? 「業務のIT化」との決定的な違い
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