ニュース
障害者雇用で「障害者ができそうな仕事を探す」企業は、既にやり方を間違えている：人事も現場も知っておくべきこと（2/3 ページ）
障害者を雇用するにあたり、多くの企業は社内で「障害者にやってもらえる仕事はあるか」と聞いて業務を探しているが、これは最適な方法ではなく、もっとうまくいくやり方があるとリクルートスタッフィングの飯尾朋子さんは言う。
関連記事
人事が会社を強くする！ 必要性が高まる「リスキリング」のため、人事が今すべき3つのポイント
人事部門や教育担当部門にとって、従業員に対する学びの場の提供や、教育効果を高めるための施策の導入は重要なミッションです。しかし重要性は高くても、リスキリングは「学びの機会を用意して、終わり」ではありません。従業員の意欲の向上、効果の測定、魅力あるコンテンツ作り……導入に当たって、人事が取り組むべきポイントは多くあります。
雇用契約書の保管方法が変わる？ 人事も必見の「電子帳簿保存法」改正のポイント
一見すると人事担当者には無関係にも思える「電子帳簿保存法」ですが、実は改正内容には、人事業務に関わるものも含まれます。人事も見逃せない、電子帳簿保存法の改正のポイントについて解説します。
育休法改正でこう変わる！ 「全社的に説明」のみはNG、人事がすべき“準備”とは？
6月3日、改正育児・介護休業法が成立した。今回の法改正の要点や、人事が今から進めておくべき準備とは？ Works Human Intelligenceの阿弥毅氏に話を聞いた。
「やみくもインターンシップ」はもう終わり インターンを採用につなげる3つのステップ
インターンシップ設計の際、多くの企業は「どのようなプログラム・進め方が良いか？」を先に考えがちです。しかし、目的なく、やみくもにインターンシップを企画・設計しても、効果は低く、またプログラムの効果測定ができないため、検証・改善ができません。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.