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テレワークで従業員の“メンタル不調”が増加 人事の約6割が「実感する」と回答
SENが企業の人事担当者315人を対象に、テレワーク実施後の従業員のメンタルヘルスに関する調査をした。
法人向けセルフメンタルケア事業「Mental-Fit」を運営するSEN(東京都中央区)が、企業の人事担当者315人を対象に、テレワーク導入後の従業員のメンタルヘルスに関する調査を実施した。その結果、人事担当者の約6割が従業員のメンタル不調を実感していることが分かった。
テレワーク導入後、従業員のメンタルの不調が増加したと思うか尋ねた。その結果、20.7%が「かなりそう思う」、39.0%が「ややそう思う」と回答した。
「メンタルの不調を実感する」と答えた担当者に、メンタルヘルスケア対策を実施しているか聞いたところ、66.0%が「すでに実施している」、25.0%が「実施していないが、実施を検討している」、8.5%が「実施も検討もしていないが、必要性は感じている」と回答。人事担当者のほぼ全員がメンタルヘルスケアについて前向きであることが分かった。
「実施を検討している」「必要性を感じている」と答えた担当者に、具体的に実施・検討をしている対策を聞いたところ、61.0%が「組織内コミュニケーションを増やす」と回答した。次いで、「ストレスレベルに関する問診・アンケート」(59.4%)、「産業医による面談・診療」(51.3%)、「勤務時間を制限する」(40.6%)、「運動習慣づくり」(32.6%)と続いた。
調査は10月22〜25日インターネット上で実施した。
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