ニュース
押し寄せる「執行役員」削減の波 裏側に「3つの課題」:連載・2021年、役員改革が始まった(4/5 ページ)
執行役員とはいったい何なのか──。明確に定義している企業は少なく、基準や線引きが曖昧になっているケースも珍しくありません。執行役員を廃止・削減する企業も出てきています。
関連記事
- 「アニメ好き」がまさかの大活躍 毎年200人超が異動・兼業する、ソニーの公募制度がすごい
ソニーの社内公募制度では、毎年およそ200〜300人が異動や兼業をしている。「自分のキャリアは自分で築く」という意識が根付いているという背景には、どんな制度があるのか。人事担当者に話を聞いた。 - 職位等級を全世界で統一 オリンパス、日本型でも欧米型でもない「ハイブリッド人事制度」の全貌
従来の日本型を否定するわけではない、欧米型をまねするわけではない「ハイブリッドなHR」を目指し、人事改革に1年間取り組んできたオリンパス。その成果は……? - バブル期の大量採用世代が定年に ダイキンが急ぐ「再雇用制度」大改定の中身
ダイキン工業が、今年4月の高年齢者雇用安定法の改正に合わせ、再雇用期間を延長した。最大のポイントは、70歳までの期間延長と再雇用者の処遇の見直しだ。その詳しい中身は……? - 本当は怖い「週休3日制」 導入にはデメリットも
「選択的週休3日制」の導入を検討する企業が増えている。しかし、週休2日で働く社員と週休3日で働く社員が混在することで、思わぬデメリットを生む可能性もある。導入前に考慮すべき、4つのデメリットとは?
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.