連載
ダイエーVS.西友の「赤羽戦争」はなぜ起きた? 駅東口2大スーパー、半世紀の歴史に幕(3/4 ページ)
東京・赤羽駅東口を代表する老舗スーパーとして約半世紀にわたり親しまれた「西友赤羽店」と「ダイエー赤羽店」が今年、相次ぎ閉店。かつて両店は「赤羽戦争」と呼ばれる歴史的商戦を繰り広げていたことをご存知だろうか――。
規制強化は「商業戦争」の終焉も招いた
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
「二流の地」から「流通の覇者」へ イオンが成功した出店戦略とは
2022年2月28日、長崎県佐世保市にある総合スーパー「イオン佐世保店」が閉店した。この閉店は、イオングループにとって「ひとつの時代の終焉」を意味するものであった。実は、イオン佐世保店は「ジャスコ」として営業を開始した商店街立地の高層総合スーパーのなかで、2022年時点でも同業態のまま営業を続ける最後の店舗であり、1970年代における流通戦争の生き証人でもあったのだ。
「ここじゃ買えんの?」 地方百貨店のEC戦略が残念な結果になってしまった理由
コロナ禍もあり、全国各地で商業施設の閉店が相次ぐ昨今。そうしたなか、2022年春にひっそりと閉店したデパートがある。その名も「ストライプデパートメント」。「そんなデパートは聞いたことがない」という人がほとんどだろう。しかし、このストライプデパートメントの閉店は、全国各地の地方百貨店に大きな影響を及ぼすものとなった。
巨大な店舗で「ダラダラ仕事」 それでも米国小売業が成長できるワケ
なぜ、巨大な店で従業員がダラダラ働いている米国の大手小売業が、キビキビ働いている日本の小売業より生産性が高く成長し続けているのか――長年、小売業のDX支援を手掛けてきた郡司昇氏が解説する。
日本は周回遅れ? ウォルマートを成長させた「データ整備」と「物流改善」の極意
小売業のDXを図る上で在庫管理におけるデータの活用は欠かせない。ウォルマートの事例から、日本の小売業の成長に必要な要素を浮き彫りにする。
米当局、“悪質UI”のアマゾン提訴 ユーザーだます「ダークパターン」なぜ生まれる?
ECサービスなどでユーザーを故意に迷わせたり、誤って購入させたりする「ダークパターン」。6月、米連邦取引委員会がアマゾンを提訴し大きな話題になった。ダークパターンはなぜ生まれるのか。