無印、3COINSを脅かす? ダイソー系列のこだわり「300円ショップ」が急増している背景(1/3 ページ)
100円ショップ「ダイソー」を展開する大創産業が、300円ショップを精力的に展開している。どのような背景や狙いがあるのか。
ダイソーが新業態として始めた300円ショップ「Standard Products」の店舗数が伸びている。1号店のオープンは2021年3月だが、23年は月平均5店舗以上のペースで増やし、現在は100店舗を達成した(34都道府県に進出)。各店舗にダイソーの面影はなく、都会派のシックな雑貨店といった印象を与える。アフターコロナでの店舗拡大は何を意味しているのだろうか。Standard Productsの特徴と拡大の背景を探っていく。
ダイソーの新業態300円ショップ「Standard Products」
Standard Productsは100円ショップ「ダイソー」の運営元である大創産業が運営する、300円商品が中心の雑貨店だ。21年3月に1号店を渋谷マークシティでオープンした際は話題となり「無印良品に似ている」といった意見が散見された。実際に足を運んでみるとその通りで、グレーを基調とした無塗装感を演出する内装はシックな印象を与える。
商品を見ると、食器類やキッチン用品、収納用品や文房具など多彩な雑貨類が陳列され、そのどれにも一定の品質を感じさせる。少なくとも一般的な100円ショップで見られるような、「機能はあるけど安っぽい」ような商品はあまり見かけない。皿の場合、一部の100円ショップでは白色のみの商品しか扱っていないこともあるが、Standard Productsでは白の他、青や灰色など色のレパートリーもある程度豊富だ。商品の7割が300円(税別)でアイテム数は約2000。そのほとんどがオリジナル商品である。
こだわりの商品もあり、例えば「マナソープ」で話題となった進製作所(鳥取県米子市)が生産する3種類の洗顔石けんも販売されている。こうしたこだわりの商品については、Standard Productsの公式Webサイトで開発背景などが紹介されている。以上のようにStandard Productsは内装から商品までこだわった店舗であり、従来のダイソーとは違うことが分かるだろう。
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