NEC社長に聞く「2024年はどんな1年だった？」 キーワードは「ブルーステラ」

[今野大一，ITmedia]

　AI活用の追い風を受けて業績を伸ばしているNEC。日進月歩のIT業界にあって5月、企業や社会のDXを促進する価値創造モデル「BluStellar」（ブルーステラ）という新しいブランドを発表した。これまでの「御用聞き」の営業方法から、市場環境を把握・分析し、顧客の課題を引き出して、解決に乗り出す手法に変えていく構えだ（関連記事【NEC「ブルーステラ」誕生の舞台裏　コンサル人材を自社で育成する強みとは？】を参照）。

　2025年度には、全社売上高3兆5000億円のうちBluStellar事業で4935億円の売り上げを見込む。2024年はNECにとって、どんな1年だったのか。森田隆之社長に振り返ってもらった。

森田隆之（もりた・たかゆき）1983年にNECに入社、2002年に事業開発部長、2011年に執行役員常務、2018年に副社長、2021年4月に社長に就任。6年間の米国勤務や2011年からの7年間の海外事業責任者としての経験も含め、海外事業に長期間携わってきたほか、M&Aなどの事業ポートフォリオの変革案件を数多く手掛け、半導体事業の再編や、PC事業における合弁会社設立、コンサルティング会社の買収などを主導した。2021年5月には、2030年に目指すべき未来像「NEC 2030VISION」と、2025中期経営計画を公表した。64歳。大阪府出身

森田社長「BluStellarは進化系」　真意は？

――2024年はNECにとってどんな1年でしたか。

　やはりキーワードは「BluStellar」ですね。NECはエンタープライズ領域の大手企業や、国・中央官庁などの顧客とDXを進めています。その基盤になるのが当社のビジネスモデルであり、方法論となるBluStellarです。

　NECには社会インフラの事業があり、重要インフラなどミッションクリティカル（企業の存続に欠かせない重大）な領域に対して、開発から製造、システムの構築までをEnd To End（エンドツーエンド、上流から下流まで）で手掛けています。NECはそういった領域を持ちながら、顔認証やAI、セキュリティといった技術を組み合わせて、その方法論とプラットフォームを作り（システムを構築する際に複数ベンダーの業務システムやサービスを組み合わせて構築する）ベストオブブリードで、日本の大企業や政府のDXを進めていきます。

　地方公共団体や病院、中堅、中小企業に対しては、これらの成果を踏まえて工事やネットワーク構築も含めた日本全国のDXを推進していくビジネスがあります。

　中核になるDXの体系を、もともとの「NEC Digital Platform」をリネームしてBluStellarとしましたが、あらためてブランドのパワーを再認識しました。もちろん5年ほど前からそういったモデル化などには取り組んできたものの、BluStellarという形で社内外に打ち出すことによって、顧客への訴求力も上がりました。メディアもいろんな形で取り上げてくれるようになりました。

ブルーステラの全体構造（NEC提供）

――社内や社外にBluStellarは浸透してきていますか？

　そうですね。一番大きいのは社内への影響です。社内がこのBluStellarを中核に、さまざまな仕事やビジネスを考えるようになってきました。私は社員に対して、よく「BluStellarは進化系だ」と言っています。「これがBluStellarで、これはBluStellarでない」ということではなく、どんどんいろんなものを取り込んで、変わっていくものだと思っています。

編集部より：1月初旬に実施する「2025年 新春トップインタビュー　〜AI革新企業に問う〜」では、森田社長に2025年のNECの展望などを語っていただきます。お見逃しなく！