NVIDIA株“暴落”の裏で脚光の「ジェボンズの逆説」 AIコスト低下で投資ブームは続く？（2/2 ページ）

中国の低コストAIモデル「ディープシーク」の登場にもかかわらず、AI関連株ブームが続くとの主張を裏付けるために、欧州の投資家の間では160年前の経済理論に注目が集まっている。

[ロイター]

新しい流行語

　J・サフラ・サラシン・サステナブル・アセット・マネジメントのポートフォリオマネジャー、トマシュ・ゴジエク氏は、AIコストの低下はジェボンズの逆説の典型例となる可能性があるとの見方を示した。

　「最終的には、これが新たなAI投資ブームを生み出し、特にソフトウェアや推論技術の分野で新たな機会を創出する可能性がある」と語った。

　ライオントラストのグローバル株式チーム責任者マーク・ホーティン氏も、ディープシークショックによってAI投資に関する自身の見解がさらに強まったと述べ、ジェボンズの逆説に言及した。

　アビバ・インベスターズのポートフォリオ・マネジャー、クナル・コタリ氏は「誰もがジェボンズの逆説の専門家になった」と語る。

　英企業は主に生成AI技術の「消費者」であるため、AIによる生産性向上とコスト低下の恩恵を受ける公算が大きいと述べ、レレックス、LSEG（ロンドン証券取引所グループ）、エクスペリアンなどのデータやソフト関連企業のメリットが大きいとの見方を示した。

　欧州のAI分野の投資は、データセンターとその膨大な電力需要を中心に進められてきた。

　ノルデア・アセット・マネジメントのカスパー・エルムグリーン債券・株式部門CIOは「AIの普及と利用拡大には、ますます多くの半導体やデータセンターの容量と電力消費が必要になるという前提がある」と指摘。ディープシークはこの前提に疑問を投げかけ、より優れたソフトを開発することで何が実現できるかという問いを突きつけたという。

　一方で、ジェボンズの逆説に懐疑的な見方も存在する。みずほEMEAのFICC戦略責任者ジョーダン・ロチェスター氏は、エヌビディアに対する強気派はジェボンズの逆説で安心感を得ていたが、エヌビディア株が急激に上昇した直後の短期的な状況では、この理論を用いて株価の上昇を正当化するのは説得力に欠けるとメモに記した。