インターネット広告費、過去最高を更新 実際「何」が売れた？ 電通G4社が分析（1/2 ページ）

[ITmedia]

　電通が2月27日に発表した「2024年 日本の広告費」によると、インターネット広告費は、前年より3187億円増加し、3兆6517億円（前年比109.6％）と過去最高を更新した。その構成比は日本の総広告費全体の47.6％を占め、5割を超える勢いだ。

インターネット広告好調（写真はイメージ、ゲッティイメージズより）

　電通グループでデジタル領域を担う4社（CARTA COMMUNICATIONS、電通、電通デジタル、セプテーニ）は、インターネット広告媒体費の詳細分析を発表した。好調なインターネット広告だが、特にけん引したのはどの分野だったのだろうか。詳しく見ていこう。

「縦型動画広告」の好調も影響　各分野の成長率は？

　インターネット広告費から広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は前年比110.2％の2兆9611億円に上った。広告媒体費は、ビデオ（動画）広告、中でもSNS上の縦型動画広告などが伸長した。

　ビデオ（動画）広告は前年比123.0％の8439億円と最も高い成長率となった。構成比でもディスプレイ広告を上回る28.5％という結果に。

　検索連動型広告は推定開始以降はじめて1兆円を突破した2023年からさらに増加し、2024年は前年比111.2％の1兆1931億円だった。

【グラフ1】インターネット広告媒体費の広告種別構成比（プレスリリースより、以下同）

　取引手法を「予約型広告」「運用型広告」「成果報酬型広告」の3つに分類し、その比率を調査した（※）。

※予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由、もしくは直接広告主に販売されたもの。デジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引されるもの
運用型広告：検索連動型広告、及びデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告

　その結果、運用型広告は前年比111.1％の2兆6095億円、予約型広告は同105.4％で2789億円、成果報酬型広告は同99.3％とわずかに減少し727億円となった。

　広告種別と取引手法別を掛け合わせてみると、運用型の検索連動型広告がインターネット広告媒体費全体に占める構成比が最も高い40.3％。次いで運用型のビデオ（動画）広告が運用型のディスプレイ広告を推定開始以降はじめて上回り、24.0％となった。

【グラフ2】インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

【グラフ3】インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別構成比