「半年で辞めた」が57％ 企業を悩ませる早期離職、その理由は？（2/2 ページ）

採用にコストをかけてきた企業にとって頭の痛い早期退職。エン・ジャパンの調査によると、直近3年以内に入社者がいた企業のうち、57％が「半年以内での早期離職があった」ことが分かった。

[堀内ひろ，ITmedia]

定着率向上のために実施している施策

　「定着率向上のために実施している施策がある」という企業は63％と半数を超えた。

入社者の定着率向上のために実施している施策はあるか？

　定着率向上のために実施していることがあると回答した企業に、施策の内容を聞いた。最も多かったのは「直属の上司との定期面談」（58％）。以下「人事など第三者によるフォローアップ面談の実施」（43％）、「ランチや飲み会などの歓迎イベント」（38％）、「入社前のオリエンテーション」（26％）が続いた。

入社者の定着率向上のために実施している施策

　一方、最も効果があったと感じた施策は「直属の上司との定期面談」（24％）がトップ。以下「人事など第三者によるフォローアップ面談の実施」（16％）、「メンター制度の導入」（7％）、「在宅勤務やフレックスなどの柔軟な勤務形態の導入」（6％）が続いた。ちなみに、「特にない」は23％もあった。

入社者の定着率向上のための施策において、最も効果があったと感じる施策

　社員がなかなか定着しないことについて「弊社はパワハラに非常に甘く、とある管理職のパワハラによりこの1年で2人離職しているが、その管理職には何の処分もなく、対策もしていない。どうにもならない」（その他／50〜99人）、「弊社（160名）の規模では、手厚い教育はもとより、離職防止策を実行する部門がない」（サービス関連／100〜299人）、「退職の情報入手から退職までの期間が短く、会社としての対応が難しいケースが非常に多い点」（不動産・建設関連／300〜999人）といった声があった。

　インターネットによる調査で、対象は直近3年以内に入社者がいた291社。調査期間は3月11日〜4月7日。