「静かな退職」は多様な働き方の一種なのか 4040人に聞いた(1/2 ページ)
「静かな退職者」とは、期待される以上の成果を出そうとする自発的な貢献意欲を失いながらも、現在の職場で3年以上勤務する意思を持つ人を指す。ビジネスパーソンは、この「静かな退職者」をどのように捉えているのだろうか。クアルトリクス(東京都千代田区)が調査を実施した。
「静かな退職」とは、期待される以上の成果を出そうとする自発的な貢献意欲を失いながらも、現在の職場で3年以上勤務する意思を持つ人を指す。ビジネスパーソンは、この「静かな退職者」をどのように捉えているのだろうか。クアルトリクス(東京都千代田区)が調査を実施した。
「静かな退職」は、多様な働き方の一種なのか
「自発的貢献意欲」が低い一方で「継続勤務意向」が高い層を「静かな退職者」と定義し調査したところ、その割合は全体の13%となった。年代別で見ると、一般に指摘されるZ 世代や若年層において高い傾向は見られなかった。一方で、40〜50代といった中堅・シニアクラスでは16%に上り、平均より高い水準となった。
また、周囲との連携が弱く孤立しがちな従業員、業務量が少なく、自身のスキル・能力を発揮しきれていない従業員において、「静かな退職者」の比率が高い傾向となった。
行動面や思考面の特徴について全体と「静かな退職者」を比較したところ、「仕事において自分を前向きに捉えている」と答えた割合は、全体では43%だったのに対し「静かな退職者」では12%にとどまった。その他の項目でも、仕事に対する肯定的な姿勢は低く、漫然と仕事に向き合っている姿が浮き彫りになった。
「静かな退職者」が周囲に与える影響については、「組織内で不公平感が高まる」が最も多い回答となり全体では58%に上った。その他、「モチベーションの低下」「チャレンジする意欲の喪失」「生産性やパフォーマンスの低下」といった負の影響が多く挙げられた。
特に、自発的貢献意欲だけではなく、継続勤務意向も低水準である「退職予備軍」においては、約7割が「静かな退職者」による負の影響を懸念している結果となった。退職を考えるきっかけの一つが、「静かな退職」に対するフラストレーションである可能性も考えられる。
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