日本家電はなぜ輝きを失ったのか 名門家電が“別会社”になった理由：家電ビジネス（2/3 ページ）

東芝やシャープ、三洋電機など、日本を代表する家電ブランドは相次いで外資傘下に入った。背景にあるのは価格競争と事業再編だ。一方で、ブランドは残り続け、“日本家電”の意味も変わり始めている。

[安蔵靖志，ITmedia]

　三洋電機も経営悪化によって2009年にパナソニックの子会社となりました。その後、三洋電機の事業はパナソニックグループ内で整理統合が進められ、白物家電事業の一部は中国の家電大手であるハイアールに売却されました。これにより、冷蔵庫・洗濯機のブランドは「AQUA（アクア）」ブランドとして展開されています。

AQUAブランドを展開（出典：アクア、以下同）

　一方、ニッケル水素電池などの一部事業はパナソニックに残るなど、三洋電機というブランドは事実上解体され、複数の企業に分散される形となりました。

　買収された日本の家電ブランドは、その多くがブランド名を維持しながら、新たな親会社の生産・販売力を活用してグローバル市場での展開を図っています。

　美的集団傘下の東芝ライフスタイルやハイセンス傘下のTVS REGZA、ホンハイ傘下のシャープなどは、依然として日本市場でも製品を提供し続けています。消費者にとっては、なじみ深いブランドが残るだけでなく、以前よりも手頃な価格で手に入るようになったり、機能性がさらに向上したりするメリットが生まれることもあります。

　再編の波は、日本企業だけにとどまりません。ロボット掃除機の代名詞である「ルンバ」を製造する米アイロボットも、激しい競争の中で大きな転換点を迎えました。当初、米アマゾンによる買収計画が進められていましたが、規制当局の承認が得られず断念。2025年に経営破綻し、中国のPICEA(パイセア)傘下となりました。