「100万台」も減った自販機 深刻化する「価格が高すぎる問題」 飲料メーカーが探る“勝ち筋”とは：長浜淳之介のトレンドアンテナ（1/4 ページ）

自動販売機が減少の一途をたどっている。各飲料メーカーは、どのように立て直しを図ろうとしているのか？

[長浜淳之介，ITmedia]

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著者プロフィール

長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ）

兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。

　飲料メーカーの自動販売機ビジネスがピンチだ。

　伊藤園は、自販機の台数を2015年からの10年で半数以下に減らしている。ダイドーグループホールディングス（以下、ダイドーグループHD）は、国内飲料事業の約9割を自販機が担うが、自販機の販売不振により巨額の減損損失を計上したことから、最終損益は約303億円の赤字となった。また、サッポロホールディングス（以下、サッポロHD）では、10月をめどに、自販機事業をライフドリンクカンパニーに売却。自販機ビジネスからの撤退を決めた。

自販機ビジネスはどうなるのか？（筆者撮影）

　矢野経済研究所の調べでは、国内自販機の設置台数は、2016年には約494万台だったが、2022年には約397万台と、6年間で100万台近く減少した。2025年にはさらに減り、約390万台になると予測されている。

　日本は世界でもまれに見る自販機大国で、人里離れた農道や林道沿いにも自販機が設置されてきた。

　自販機ビジネスはなぜ衰退したのか。そして、復活のビジョンはあるのか。各社の動きを振り返りながら、今後の展望を探ってみたい。