約8割が「夫婦別空間」を支持 共働き時代に変わる住まいの常識（1/2 ページ）

「夫婦はできるだけ一緒」が住まいの常識ではなくなりつつある。共働きや在宅ワークの広がりを背景に、一人で集中できる空間を重視する人が増えている。

[堀内ひろ，ITmedia]

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　「夫婦なら、できるだけ一緒に過ごすほうがいい」――。そんな住まいの常識が、少しずつ変わり始めているのかもしれない。

　オープンハウスグループ（東京都千代田区）と女性向けキャリアスクール「SHElikes」を運営するSHE（東京都港区）が、関東1都3県に住む働く男女206人を対象に実施した調査では、約8割（78.6％）が、夫婦関係を良好に保つには「あえて別空間を持つこと」が有効だと回答した。

約8割が、夫婦関係を良好に保つにために「あえて別空間を持つこと」と回答（出典：オープンハウスグループとSHE、以下同）

　両社は、この考え方を「戦略的夫婦別空間」と呼んでいる。不仲だから距離を置くのではない。仕事や勉強、一人で考える時間を確保するために、それぞれが自分だけの空間を持つという発想だ。

共働き世帯の増加や働き方によって、家の考え方に変化

　こうした考え方の背景には、共働き世帯の増加や働き方の変化があるようだ。調査では、現在の住環境で「仕事やリスキリングのパフォーマンスが下がることがある」と答えた人は全体の51.0％。特に女性は63.2％と、男性（38.0％）を大きく上回った。

　その理由として多かったのは、「通勤時間が長い」「オンライン会議や学習に集中できる個室がない」といった回答だった。オープンハウスグループは「従来のようにLDKの一角にワークスペースを設けても、家事や生活の様子が常に視界に入り、視覚的なノイズとなって集中力を削いでしまう」と分析する。

　仕事中でも、洗濯物やキッチン、片付けていない物が視界に入る。家族の生活音が気になることもある。こうした小さなストレスが積み重なり、仕事や学習の効率だけでなく、心身のコンディションにも影響を与えているという。