AI普及で「人材育成を見直さねば……」8割が実感 それでも進まない、予算や時間以外の理由とは（1/2 ページ）

生成AIの普及で人材育成の見直しが必要と感じる企業が多い一方、実際に対応している企業は2割未満――。産業能率大学 総合研究所とHR総研の調査で、そんな実態が明らかになった。見直しが進まない理由は何なのか。

[ITmedia]

　生成AIが急速に普及したことで、人材育成の在り方に影響が出ている――。そう実感する企業が増えている。しかし、なかなか対策は進んでいないようだ。

　人材育成などを手掛ける産業能率大学 総合研究所（東京都世田谷区）と調査会社のHR総研（東京都千代田区）は、人事担当者を対象に「生成AIと人材育成に関する人事実態調査」を実施した。その結果、AIの普及が人材育成の在り方に「影響を与える」とした企業は約8割に達した。

AIの普及で人材育成はどう変わる？（提供：ゲッティイメージズ）

　生成AIの普及について、人材育成の在り方に「大きく影響すると考えている」と回答した企業は40.3％、「やや影響すると考えている」は38.8％だった。

　具体的には「能力・スキル」「育成方針・体系」「育成内容・方法」「マネジメントの在り方」「人材育成に関する制度・運用」の全ての項目で、半数以上が見直しや対応の必要性を感じていた。

　一方、実際に「見直しや対応を実施している」と回答した割合は15.0〜19.4％で、いずれの項目でも2割未満にとどまった。

人材育成の見直しの必要性と対応状況（出所：プレスリリース、以下同）

見直しが進まないワケは？

　なぜ、必要性を感じながらも対応が進まないのか。理由として多かったのは「全社として生成AI活用の方向性が明確ではない」（48.3％）、「生成AIの活用によって、仕事や役割がどのように変わるか整理できていない」（46.9％）だった。

　「必要な時間や工数を確保できていない」は20.8％、「必要な予算を確保できていない」は17.9％にとどまった。人手や予算の不足だけでなく、生成AIをどう業務に組み込むのか、その方向性を定められていないことが、人材育成の見直しを阻む要因になっているようだ。

人材育成の見直しや対応が進みにくい理由