従業員の仮想デスクトップ、企業の半数以上が把握できず

従業員が勝手に仮想環境を構築し、その中で非公認アプリを実行すれば、会社のネットワークの抜け穴になりかねない。

[ITmedia]

　仮想化アプリケーションが普及する中、企業の半数以上は従業員が仮想環境を構築しているかどうかを把握していないという調査結果をセキュリティ企業のSophosが発表した。「管理の行き届かない仮想環境は、会社のネットワークの抜け穴になりかねない」と同社では警鐘を鳴らしている。

　Sophosによると、市場には無料の仮想化アプリケーションが出回り簡単に入手できるため、エンドユーザーが仮想環境を構築してその中で会社が認めていないアプリケーションを実行するリスクが高まっている。

　しかし、Sophosが最近実施した調査では仮想化ソフトウェアを使っている従業員がどの程度いるのかを把握できていないという企業が半数以上を占めた。ITに理解のある従業員が増える中、企業にとっては会社のネットワークを完全に把握しておくことが重要になるとSophosは解説する。

　こうした問題に対応する狙いで、同社は企業向けセキュリティ製品「Endpoint Security and Control」のアプリケーション管理機能を拡張し、仮想化アプリケーションを遮断できるオプションを提供した。この機能は、同製品のユーザー向けに無償提供され、VMwareの製品やDosBox、MicrosoftのVirtual PC 2007といったツールをブロックできるようになる。

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