米国国防総省が導入を決めた無線LANセキュリティ対策とは？：ホワイトペーパー

無線LAN導入の有無にかかわらず、無線LAN通信が原因の情報漏えいが発生する可能性がある。本資料では無線IPS機能を備えたソリューションと無線クラウドサービスについて紹介する。

[PR／ITmedia，TechTargetジャパン運営事務局]

　「無線LANのセキュリティ対策は、導入していないから大丈夫」と思っていないだろうか。例えば、社内LAN環境下への接続機器のチェックを実施していない場合、持ち込みのアクセスポイント（AP)が接続されてしまう可能性がある。また、Windows 7／8搭載の端末はそれ自体がアクセスポイント（ソフトAP）になるため、無線通信で社外にあるAPへの通信が可能になる、など無線LAN環境導入の有無にかかわらず、無線LAN通信が原因の情報漏えいが発生する可能性があるのだ。

　本資料では、無線LAN通信における情報漏えいへのリスク対策に効果的なソリューションを紹介する。ソリューションであらかじめ許可しているAP以外の通信発覚時に通信を遮断、無線通信を許可したくないエリアを社内で構築可能などの機能を備えている。また、セキュリティ対策を強化した安価に利用可能な無線クラウドサービスについてもあわせて紹介する。米国国防総省が導入したセキュリティソリューションの実力を、まずは資料で確認してほしい。

※将来、当ホワイトペーパー提供者の事情により公開を停止する場合があります。

ホワイトペーパーのダウンロードページに進む

TechTargetジャパンサービス利用登録はお済みですか？

「TechTargetジャパン」メンバーシップのご案内

会員登録を行うことで、2000点以上の技術資料がそろったホワイトペーパーや興味・関心分野ごとに情報を配信するメールマガジン、ITmediaや＠ITの特集記事がPDFでまとまって読めるe-bookなど、各種サービスを無料で利用できます。TechTargetジャパンサービス利用登録