データ流出を経験したことのあるIT担当者のうち61%は、「現在の勤務先で事案が発生」と回答。自身のキャリアを通じて経験した重大な事案は平均で6件だった。
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企業のIT担当者の6割以上が深刻なデータ流出を経験し、ブランドイメージ損傷や経済的損失の危険にさらされている――。米セキュリティ企業McAfeeがこのほど発表した調査結果で、そんな実態が浮かび上がった。
データ流出の実態と動向をテーマにした同調査は、深刻なデータ流出を経験したことのある従業員1000人以上の企業で働くIT担当者700人を対象として、2018年12月に欧米やアジアなど8カ国で実施された。
その結果、回答者の61%が、現在の勤務先でデータ流出を経験していたことが判明。自身のキャリアを通じて経験した重大なデータ流出事案は平均で6件だった。
そうした事案のうちほぼ4分の3では、公表を余儀なくされたり、会社が経済的損失を被ったりしていた。その割合は、2015年から5ポイント増えていたという。
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