Kasperskyによると、在宅勤務の従業員がアクセスしている会社のリソースを狙って、総当たり方式でパスワードを破ろうとするブルートフォース攻撃が激化している。
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ロシアのセキュリティ企業Kaspersky Lab(以下、Kaspersky)は2020年4月29日、Microsoftのリモートデスクトッププロトコル(RDP)を狙ったサイバー攻撃が、3月上旬以来急増していると伝えた。新型コロナウイルス感染症対策としての在宅勤務が全世界で増える中、直接的な影響を及ぼしかねないと警告している。
RDPは、Windowsワークステーションやサーバにリモート接続するためのアプリケーションレベルプロトコルとして広く普及している。Kasperskyによれば、新型コロナウイルス感染症対策のロックダウンの影響でリモート接続可能なコンピュータやサーバが急増したことに伴い、在宅勤務の従業員がアクセスしている会社のリソースを狙って、総当たり方式でパスワードを破ろうとするブルートフォース攻撃が激化しているという。
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