北京オリンピック“特需”は期待薄? 消費意欲は低調
8月の開催まで100日を切った北京オリンピック。オリンピックをきっかけにした“特需”が見込まれる中、期待はずれに終わる可能性がありそうだ。C-NEWS編集部調べ。
聖火リレーをめぐる混乱などで注目が集まる北京オリンピックだが、いわゆる“五輪特需”はどれくらいあるのだろうか。オリンピックを観戦するために中国に「旅行したい」という人は5%にとどまり、2007年7月に実施した前回調査(12%)から半減していることが、C-NEWS編集部の調べで分かった。
「旅行するつもりはない」と回答した人の理由として、「治安が心配だから」が最も多く49%、次いで「現地での観戦に興味がない」(34%)、「費用が高い」(33%)という結果となった。
インターネットを使った調査で、20歳以上の1000人(男女500人ずつ)が回答した。調査期間は5月1日から5月2日まで。
テレビとDVDの購入意欲が振るわない理由
北京オリンピックを観戦するためにテレビを「購入した」または「今後購入したい」人は14%。またBlu-rayへの一本化が決まった次世代DVDレコーダーを「購入した」または「今後購入したい」と回答した人は10%にとどまった。
テレビと次世代DVDの購入意欲が振るわない理由には、買い替え予備軍が少ない点が挙げられる。8年前のシドニーオリンピック以降、テレビまたは録画機(ビデオ、DVDなど)を購入した人は約半数に達しており、中でも4年前のアテネオリンピック以降に買った人が多い。
ただ2000年以前に購入した人は3割ほどいることから、「買い替えを検討してもよさそうなこの層の購買意欲に火を付けられるかどうかが、夏のボーナス商戦の成否を左右するかもしれない」(C-NEWS編集部)という。
また好きなときにオリンピックを視聴できるネット動画配信サービスを「利用したい」と回答した人は11%。「時差が1時間の北京では、日本のゴールデンタイムでも楽しめる可能性が高いため、利用意欲が伸び悩んでいる」(同)と分析する。
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