コラム
新聞市場を眺めてみた――消費者データから見るブランドポジション:消費者理解コトハジメ(2/3 ページ)
2013年8月、Amazonのジェフ・ベゾスCEOがワシントンポストを買収したというニュースがありました。デジタル・ネットワークの時代になり、パッケージメディアのビジネスモデルの転換期にありますが、日本の新聞社が吸収合併や倒産したという話は聞こえてきません。そこで今回は、「新聞市場」をテーマに取り上げてみます。
平均年齢×平均男女比のポジショニング
ベスト15の新聞を、平均年齢×平均男女比率でポジショニングしたのが下の図です。こうして見てみると、新聞が男性寄りのメディアであることが分かります。そこを狙ってのことでしょうが、スポーツ紙は完全に男性向けのメディアですね。
地方紙、地方ブロック紙を除くとほぼすべての新聞が年齢層の高い男性のエリアに集まっています。このまま行くと、新聞というのはターゲットが絞られた※クラスメディアになってしまうかも知れません。例えば「アナログ志向の強い、高年齢層の男性をターゲットにするなら、新聞が向いている」みたいな話を、広告代理店の社員から聞かされることになるような気がします。
※クラスメディア=ある特定の階層や集団を対象とする媒体。業界紙、趣味の雑誌などの専門誌
平均年齢×平均世帯年収でポジショニング
同じくベスト15の新聞を、平均年齢×平均世帯年収でポジショニングしたのが下の図になります。平均世帯年収がダントツに高いのが、日本経済新聞です。次いで、と言ってもかなり離れて朝日新聞が2番手に付けています。最も低いのは北海道新聞で、地方紙、ブロック紙は年収の低いエリアに集まっています。それ以外はほぼ平均付近に集中しており、世帯年収の高低と新聞購読についての相関はなさそうです。
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