国内PC市場、台数ベースで2年連続プラス

公開 2005年02月09日 20時15分

更新 2005年02月09日 08時15分

[ITmedia]

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　MM総研は2月9日、2004年暦年の国内PC出荷実績をまとめた。出荷台数は前年比4.2％増の1249万台で、2年連続のプラス成長に。だが出荷金額では同1.9％減の1兆7360億円となり、こちらは2年連続マイナスだった。

　全体では、個人向けの店頭ルートが前年比4.4％減の530.5万台となった一方、企業向け出荷は同11.7％増の718.5万台と明暗。タイプ別では、デスクトップが前年比7.7％増の585万台、ノートは同1.3％増の664万台。デスクトップではTV録画機能を搭載した一体型に人気が集まり、ノートはA4が伸び悩む一方、B5モバイルが好調だった。

　台数ベースのメーカーシェアは1位のNEC（20.9％）、2位の富士通（20.0％）とも微減ながら前年と同じ。前年4位のデル（10.7％）が3位に、同5位の東芝（8.8％）が4位となり、同3位だったソニー（7.1％）が5位に後退した。日本ヒューレット・パッカード（5.7％）は台数で前年比45.5％増ともっとも大きく伸び、順位を1つ上げて7位となった。

　個人市場は回復が進まない上、低価格化が著しいデジタル家電と、ショップブランドやイーマシーンズなどの廉価製品との挟撃にあい、個人市場に強みを持っていたソニーなどは苦しい環境が続く。NECは一体型デスクトップ「VALUESTAR S」が久々のヒットに。富士通は個人向けで健闘したものの、企業向けでは横ばいにとどまった。

　2005年は3.3％増の1290万台と、緩やかな成長にとどまると予測した。ここ2年連続の回復は企業向けが原動力だったが、2000年問題で導入されたPCの入れ替えが一巡しつつあるため。先行きは個人市場の回復が鍵と見ており、ホームサーバなど新規用途の開拓が必要だと指摘している。

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