「SEMの効果を信用」企業Webマーケティング担当者の7割

公開 2005年04月14日 15時45分

更新 2005年04月14日 03時48分

[ITmedia]

印刷する

　SEMPO Japanは4月13日、「日本におけるSEM（検索エンジンマーケティング）利用状況調査」の結果を発表した。調査は、企業のWebマーケティング担当者を対象に、2月23日～3月4日に実施し、有効回答数は106人。

　これによると、インターネットマーケティングとして現在活用している手法をたずねる質問では、74.5％の人が「SEM」を挙げ、最多になったという。また、73.3％が「SEMの効果を信用する」と回答した。

　SEMの利用目的については、小・中規模企業の多くが「実売」と答えているのに対して、大規模企業では「認知度向上」が挙げられており、企業規模によって利用目的が異なるようだ。

　決済権限者のSEMへの理解度をたずねたところ、「最優先事項として認識」「適度に興味を示している」を合わせれば、全体の約9割が関心を持っていることがわかった。

　検索連動型広告の運用管理体制については、小規模企業（100人未満）の56.7％が「すべて社内リソースでまかなう」と答えている一方、中規模企業（100～1000人未満）では「SEMサービス提供者と社内リソース両方」が41.7％、大規模企業（1000人以上）では「すべてSEMサービス提供者に任せている」が71.4％となり、企業規模が大きくなるほど社外のSEMサービス提供者に運用管理を任せる傾向が見られた。

　また、検索キーワードへの入札価格が今後上昇し続けた場合、どう対応するかをたずねたところ、小・中規模企業の半数以上が「現状維持」としたのに対して、大規模企業では「予算を増やす」が45.5％を占めた。

　検索エンジン最適化（SEO）については、小規模企業の72.7％が「すべて社内リソースにて対応している」と回答。一方で、中・大規模企業は「社内リソース＋SEO対策会社」とするところが多くなり、大規模企業は6割強に達している。

印刷する