Windows XP SP3はVistaを阻むか（2/2 ページ）

公開 2008年02月21日 15時04分

更新 2008年03月24日 09時08分

[eWEEK]

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　付加価値再販業者（VAR）からの販売データを含むNPDの米国のPOSデータによると、現在、企業向けに販売されるWindows PCの40％にVistaが搭載されており、残る60％はまだXPだという。だが、ほかの新版OSが登場したときにも同様のパターンが見られるとスウェンソン氏は主張する。

　「Vistaの割合は低く見えるかもしれないが、XP立ち上げ後のトレンドと非常に似ている。企業は従来、時間をかけて新OSを導入する。Vistaで見られるトレンドは、過去のトレンドに非常に近い」（同氏）

　XP SP3は、これまで個々にリリースされた重要なセキュリティアップデートなど多数のアップデートを含み、IT部門がマシンをアップデートする作業を容易にする。これまでの個々のアップデートにはなかった機能も含まれる。その1つがポリシー実施プラットフォームのNAPで、XP SP3ユーザーがWindows Server 2008の新機能を利用できるようにする。

　「NAPはきわめて重要なXPの追加機能だ。IT部門が社内のPC全体に共通ポリシーを実施できるようにする。だがMicrosoftが一番言いたいのは、NAPを別にすれば、重要な新機能はあまりないということのようだ。賢明な戦略だ。MicrosoftがXP SP3に多数の新機能を盛り込んだら、Vistaの導入をやめる人もいるだろうから」（スウェンソン氏）

　エンダール氏の見解では、MicrosoftがVistaで致命的なミスをしたため、市場は同OSを「欠陥のある不完全な製品で、欲しくもない機能が入っていて、欲しい機能がなく、値段が高い。ITスタッフが『要らない』と言うのも当然だ。これを修正するのは非常に難しい」と考えている。

　チェリー氏は、Microsoftはリリースが予測可能で、ロードマップに沿っていることの重要さを認めてきたが、サービスパックが予測可能であること――今回のサービスパックはそうではない――も等しく重要だと語る。

　スウェンソン氏は、MicrosoftがXP SP3とVista SP1の間隔を空ければよかったのだが、SP3はWindows Server 2008が安定するまで待たなければならなかったと指摘する。そのため、同社は多くの点で思い通りにいかなかったという。