薄型テレビ販売は28カ月ぶりに金額ベースで前年比プラスへ、GfK Japan調査

　ジーエフケーマーケティングサービス ジャパン（GfK Japan）は、薄型テレビの国内販売動向および2013年、2014年の市場見通しを発表した。

薄型テレビ販売台数推移

　2013年11月の薄型テレビ販売は、数量ベースで前年比12％減とマイナス成長が継続。一方、50インチ以上の大画面テレビや4Kテレビの販売拡大で平均価格が上昇した結果、金額ベースでは同8％増と、28カ月ぶりにプラスへと転じた。

　通年販売台数は、2013年の620万台を底に回復へ転じると予測。また2014年は、エコポイント制度やアナログ放送停波に伴う特需の反動減が和らぐことから、前年比2％増の630万台と4年ぶりのプラス成長を予測している。さらに、4月1日の消費増税前には駆け込み需要が発生し、3月に2桁のプラス成長が見込まれるという。ただし、この販売増は4月以降の反動減で吸収され、2014年通年では増税による押上げ効果はほとんどないと考えられている。

50インチ以上における4Kの構成比

　4Kテレビの販売動向については、50インチ以上の薄型テレビに対する構成比は2013年11月に数量ベースで12％、金額ベースで27％と、いずれも過去最大となった。年末商戦ではさらに拡大し、2013年通年における4Kテレビの販売台数は3万台を見込んでいる。

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