任天堂、アプリの“課金”今後どうする？　君島社長がコメント

公開 2017年07月03日 17時00分

更新 2017年07月18日 14時44分

[ITmedia]

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スーパーマリオランは、アプリ買い切り型（1200円）だった

　「単に買い切り型モデルだけでなく、それ以外の要素も含めてより多くのユーザーに遊んでもらえる方法を考えていきたい」──任天堂の君島達己社長はこのほど、同社株主総会で、スマートフォンゲームの課金モデル（※）について考えを明らかにした。

（※）課金は「料金を課すこと」を意味するが、本記事中ではユーザーがゲームアプリ内でアイテムを購入するというネットスラングを指す

　任天堂は2016年夏に「Pokemon GO」、同年末に「スーパーマリオラン」（iOS版）、17年2月に「ファイアーエムブレムヒーローズ」（FEH）と、課金モデルが異なるアプリを相次いで投入。Pokemon GOはアイテム買い切り型、スーパーマリオランはアプリ買い切り型、FEHはいわゆる「ガチャ」（ランダム型アイテム提供方式）を採用している。

　君島社長は「スマートデバイスビジネスについて、任天堂は新参者」「これがベストという課金モデルはなく、いろいろと学んだ」と説明する。

　同社によれば、スーパーマリオランのダウンロード数は全世界で1億5000万以上だが、課金したユーザーは全体の10％未満だった。一方、FEHは、スーパーマリオランと比べると、ダウンロード数は10分の1未満だが、課金総額は上回っているという。

　君島社長は「世界中にマリオを遊びたいユーザーがいるが、経済環境など各国の状況は異なり、課金しないユーザーもいる」と要因を分析。「今後は、単に買い切り型モデルだけでなく、それ以外の要素も含めてより多くのユーザーに遊んでもらえる方法を考えていきたい」と話す。

　任天堂は、17年度中に「どうぶつの森」スマホアプリの公開を予定しているが、現時点でゲームシステムの内容、課金モデルなどは明らかにしていない。「（スーパーマリオランなどの）学びを生かし、IPキャラクター、ゲーム内容で異なるユーザーの層や数を検討しながら、納得して長く遊んでもらえるアプリを提供する」（君島社長）。