任天堂、Switchは「依然として成長フェーズ」　中国市場にも期待

　「Nintendo Switchのビジネスは依然として成長フェーズにある」――任天堂の古川俊太郎社長はそう話す。同社は2020年3月期（19年4月～20年3月）、全世界でSwitchを1800万台、対応ソフトを1億2500万本売り上げる計画だ。発売から3年目に突入したSwitchだが、古川社長は「前期を上回るペースで普及が進むことを期待している」という。

「デジタル売上高が大きく伸長している」

　任天堂が4月25日に公開した19年3月期（18年4月～19年3月）の連結決算によると、全世界でのSwitchの販売台数は1695万台（前期比12.7％増）、ソフトの販売本数は1億1855万本（同86.7％増）。Switchの堅調な売れ行きも寄与し、同社の業績は、売上高が1兆2005億円（前年比13.7％増）、営業利益が2497億円（同40.6％増）と増収増益だった。

　古川社長は「Switchの発売以来、デジタル売上高が大きく伸長している。19年3月期は前年度の約2倍と大幅に伸び、初めて1000億円を超えた」と説明する。パッケージと併売しているダウンロード版のタイトルだけでなく、価格幅が広いインディーズゲームのタイトルや、既存のタイトルに新機能などを追加するダウンロードコンテンツの販売も伸びているという。

　任天堂の決算説明資料では、こうした状況を踏まえると、これまで指針としていた「ハード1台当たりのソフト装着率」（ソフトの販売数÷本体の販売数）だけでは「ビジネスの状況を映し出せなくなった」と説明。代わりに累計ベースのプラットフォーム全体の売上高を本体の累計販売台数で割った「ハード1台当たりの売上高」をみると、期を追うごとに大きく上がっているという。

　古川社長は「Switchと（従来機種の）Wiiを比較すると、そもそものハードの販売価格やバンドルの仕様も異なるため、単純な比較は難しいが、ハード1台当たりの売上高は、SwitchがWiiを上回っている」と分析している。「普及したハードの上でしっかりとしたビジネスができている。Switchのビジネスは極めて好調な状況であるといえる」（同氏）

今期の計画は？

　今後もハードの売れ行きを加速させるため“起爆剤”となる有力タイトルを立て続けに投入する計画だ。19年冬には「ポケットモンスター」シリーズ最新作「ポケットモンスター　ソード／シールド」の発売を予定している。また、昨年12月に発売してヒットを記録した「大乱闘スマッシュブラザーズ SPECIAL」でも、有料の追加コンテンツを提供していく。

　さらに任天堂は4月26日、Switchの中国市場での発売に向け、中国Tencent Holdingsと共同で取り組んでいるとも発表。古川社長は「中国のネットワークコミュニケーション市場、ゲーム市場で最大規模の基盤を持つTencentと協業すれば、中国でのビジネスを最大化できる」と期待を寄せる。発売時期は未定のため、業績予想には含めていないという。

　一方、本体を小型化した廉価版のSwitchが発売されるのではないか、といった観測もあるが、決算説明会のプレゼンテーションでは、具体的な説明はなかった。

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