新型コロナのデマ撲滅へ Googleなどが検索に特別措置

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大が世界中に影響を及ぼす中、ネット上では玉石混交のさまざまな情報が飛び交っている。米Google、Twitter、Facebookは、それぞれのプラットフォームの検索結果などにおいて、ユーザーが新型コロナウイルスの正しい情報を得られるように特別な対応を取り始めた。

Google 新型コロナウイルス関連の広告は全てブロック

 Googleは3月6日(現地時間)に、Google検索の検索結果や広告関連の対応を発表した。

 Google検索やYouTubeで新型コロナウイルスの関連情報を検索する日本のユーザーには、最新のニュースや、内閣官房新型インフルエンザ等対策室や厚生労働省、世界保健機関(WHO)といった公的機関が提供する信頼性の高い情報へのリンクを表示する。

「新型コロナウイルス」でGoogle検索した結果(3月10日時点)。特別枠でトップにニュースや公的機関のページが出る他、通常の検索順位も公的機関や大手ニュースサイトが上位に並ぶ

 広告出稿サービス「Google 広告」では、専門チームが24時間体制で監視し、新型コロナウイルスを取り巻く状況を利用しようとする不適切な広告を全てブロックしているという。これまでの過去6週間にブロックした広告の数は数万に達するとしている。

TwitterやFacebookも検索結果トップに厚労省へのリンクを表示

 TwitterやFacebookも、新型コロナウイルス関連の検索結果に、信頼性の高い情報として厚生労働省のページへのリンクをトップに表示するようにしている。2社とも、Google同様に新型コロナウイルスに関連する、不適切と思われる広告を禁止している。

Twitter
Facebook

 Twitterでは検索結果の他に、話題となっている単語を表示する「トレンド」機能の悪用を防ぐべく、警戒を続けているという。

 Facebookは、FacebookやInstagramで拡散されている投稿を虚偽であると判断した場合、その表示を制限して正確な情報を表示するようにする。間違った治療法や予防法を薦めるなど、人々に害を及ぼす可能性のあるコンテンツの削除も行う。Instagram上では、誤った情報を広めるために使用されるハッシュタグを制限することで、誤情報の拡散を防ぐとしている。

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この記事の著者

井上輝一
井上輝一

2016年3月からITmediaにジョイン。ITmedia Mobile、PC USER、LifeStyle、ヘルスケアで編集・執筆を兼務。2017年4月からITmedia NEWSでの兼務も開始。2019年4月にNEWS専属となる。スマートフォンやPCといったガジェット系の他、理系(神経科学)のバックグラウンドを生かして科学系のネタや、量子コンピュータ、ブロックチェーン、AIなど多岐に渡って取材している。

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