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井上輝一

2016年3月からITmediaにジョイン。ITmedia Mobile、PC USER、LifeStyle、ヘルスケアで編集・執筆を兼務。2017年4月からITmedia NEWSでの兼務も開始。2019年4月にNEWS専属となる。スマートフォンやPCといったガジェット系の他、理系(神経科学)のバックグラウンドを生かして科学系のネタや、量子コンピュータ、ブロックチェーン、AIなど多岐に渡って取材している。

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記事一覧

治安や防衛、情報収集活動に関わる人物の中でも、Sansanの名刺SNS「Eight」を利用している人の一部の所属と本名がGoogle検索で誰でも見られる状態だった。Eightの設定で外部に公開しないよう変更できるため、自分自身の情報を慎重に扱うべきユーザーはいま一度設定を見直すべきだろう。

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東京大学は、量子コンピュータに関する知見を産官学で共有しながら実用化を進める取り組み「量子イノベーションイニシアティブ協議会」を設立した。参加企業・大学同士で密に連携し、世界に先駆けて量子技術の社会実装を目指す。

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アプリ調査会社の米SensorTowerが、新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐ接触確認アプリのインストール状況について、世界13カ国で調査した結果を発表した。最も普及率が高いのはオーストラリアで21.6%。日本は5%で13カ国中7位。

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コミックマーケット準備会が、2020年冬に開催を予定していた「コミックマーケット99」の中止を発表した。コロナ禍でイベント開催に制限がかかることや、五輪延期によって一部会場が使用できなくなったことから開催困難と判断した。

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医療系ベンチャーのマイクロソニックが、病院に行かずに自宅で乳がんのチェックを行えるデバイスを開発中。乳房を覆うようにデバイスを当てると、超音波で3次元的にエコー画像を撮影。従来のマンモグラフィーより高精度に分析できるという。

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NECは、企業の量子コンピュータ活用の検証や教育を支援するサービスを始めた。カナダD-Wave Systems製の量子アニーリング方式の量子コンピュータや、NECのスーパーコンピュータ「SX-Aurora TSUBASA」によるシミュレーション環境を提供する。

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日本テレビの番組「世界一受けたい授業」の6月27日放送回を見た視聴者から、「テレビを見てSIMカードにロックをかけようとしたら、スマホが使えなくなった」というトラブルの報告が相次いでいる。専門家は「紹介された内容はおすすめできない機能」と話す。

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「新型コロナウイルス接触確認アプリ(COCOA)」の不具合や開発体制を巡って、ネット上で議論が巻き起こっている。アプリのベースになったオープンソースプロジェクト「COVID-19Radar」の中心的人物である廣瀬一海さんは、次のリリースで開発から離れ、委託会社などに託したい考えを示した。

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スマートフォンなどに身分証明書機能を搭載する国際的な規格策定に対し、日本が提出した案について国際標準化の審議が始まった。規格が定まり、対応するデバイスが普及すれば、スマホを使った本人確認の精度や信頼性が高まる他、“デジタル運転免許証”や“デジタルパスポート”などが実現する可能性がある。

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新型コロナ陽性者に接触した可能性を通知するアプリ「接触確認アプリ(COCOA)」。iOSは最新版であるiOS 13.5以上での対応となるが、AndroidはAndroid 6.0以上と、最新版のバージョン10に比べて古いOSでも対応する。なぜ2つのOSで対応に差が生まれているのだろうか。

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夏に向けて気温が上がる中、新型コロナ対策にマスクを着用していると暑くて息苦しくもなってくる。厚生労働省は、新型コロナ対策と熱中症対策を両立させるべく、適切なタイミングではマスクを外すよう呼びかけている。

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大を抑えるためのスマートフォン向けアプリ「接触確認アプリ」(iOS/Android)の開発を厚生労働省から受注したのは米Microsoftだと、日本経済新聞の電子版が6月15日に報じた。しかし、日本マイクロソフトはITmedia NEWSの取材に対し、「事実ではない」と報道を否定した。

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マウスの脳の一部を刺激すると、人工的に冬眠に似た状態に導ける──筑波大学と理化学研究所がこんな研究結果を発表した。通常は冬眠をしない実験動物のマウスを冬眠に近い状態にできたため、同じほ乳類である人間の人工冬眠についても研究が進むと期待できるという。

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アトム法律事務所弁護士法人は、タレントや有名人などに対する中傷ツイートを自動保存し、発信者に対して警告文を送付するサービスを始めた。しかし、「各方面から『Twitter内での表現を萎縮させる』との意見が来た」として、一時的にサービスを停止している。

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