フィッシング攻撃に使われるブランド、Mastercardが急浮上 日本の利用者も標的に
サイバー犯罪者によるMastercardのなりすましが顕著に増加しており、日本の利用者も標的となっている――イスラエルのセキュリティ企業、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ(以下:チェックポイント)が、2025年第1四半期のブランドフィッシングレポートで明らかにした。
同社によれば、フィッシング攻撃におけるなりすましで最も利用されたのはMicrosoftで、全体の36%を占めた。次点はGoogle(12%)で、Apple(8%)、Amazon(4%)、Mastercard(3%)が続いた。業界別では、テクノロジー業界へのなりすましが最も多く、ソーシャルネットワーク業界、小売業界が続いた。
このうちMastercardは5位に浮上し、2023年第3四半期以来のトップ10入り。2月には、主に日本の利用者を標的に、カード番号やCVV(セキュリティコード)などを盗み取ろうとするMastercard偽サイトが複数確認された。
実際に確認された偽ドメインには「mastercard-botan[.]aluui[.]cn」「mastercard-pitiern[.]gmkt6q[.]cn」といったものが含まれていたという。チェック・ポイントは「金融機関が引き続き攻撃者の重要なターゲットとなっている」との見方を示している。
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