iPhone 17日本版は「SIMカード非対応」に　eSIMへの移行の現状は？　大手キャリア・MVNOの対応を聞いた

　米Appleが9月9日（日本時間）に発表した「iPhone 17」シリーズと、薄型の「iPhone Air」。日本向けモデルは米国版と同様、全モデルでSIMスロットを搭載せず、遠隔で契約情報を書き込む「eSIM」専用のデュアル構成を採用した。

　SIMカード（物理SIM）を利用しているユーザーがこれらの機種に変更する場合には、eSIMへの移行が必要となる。発表直後の10日未明には、Xの日本トレンドに「SIM」「eSIM」といったワードが浮上。「買い換えたいが移行が不安」とする意見も散見された。

大手キャリアの対応は？

　eSIMへの対応、利用者への移行サポートについて、大手通信キャリアはどのようにアプローチしているのか。各社共に、今回の件を受けた個別の対策については明示しなかったものの、ソフトバンクは「SIMからeSIMへの移行については店頭でのサポートを行っており、案内も強化してきたので、これらを続けていく」と説明。NTTドコモも「従来取り組んできた店頭での移行サポートを続けていく」と述べた。

　KDDIは「eSIMには2021年から対応しており、これまでもサポートしてきた」と説明。店舗スタッフの研修も含め、「今後も店頭・オンラインの両面で、ユーザーの移行支援は進めていく」との方針を示した。

MVNOの対応は？

　eSIMに未対応のプランが多い、MVNO（格安SIM事業者）ではどうか。IIJmioを提供するIIJは「現時点で特別な対応を検討していることはない」とし、既に提供しているeSIMサービスを継続する方針を示した。

　mineoを提供するオプテージは「eSIMは既にauとドコモ回線で提供している」と説明。その上で「MVNOはSIMを借りている立場のため自社からは動きづらいが、利便性向上の観点でeSIM拡大は重要」とコメントした。今回のiPhone17発表とは無関係に、eSIMの発行料を無料にするといったキャンペーンも実施予定といい、「端末仕様の変化に合わせた施策に取り組んでいく」とした。

　nuroモバイルを提供するソニーネットワークコミュニケーションズは「iPhone 17シリーズの取り扱いは現時点で未定」とした上で、現状ドコモ回線のみで対応しているeSIM対応については「ドコモ回線以外への拡大も検討している」と説明した。

　国内で普及が進むeSIMだが、依然として物理SIMを利用しているユーザーは少なくない。今回のiPhone新モデルを契機に、各社がどこまで移行サポートに力を入れるかが注目される。

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