Windows 7導入のために知っておくべき7つのこと(3/3 ページ)
6. Windows 7を検討している企業はすべて、Office 2010もテストするべきだ
Microsoftは4月15日に、次期版Officeは「Office 2010」という名称になると発表した。「テクニカルプレビュー」は第3四半期にリリースの見込みだ。14日にはExchange Server 2010のβ2が公開されている。
MicrosoftはOffice 2007とVistaを同じ日にリリースしたが、両製品の間にシナジーはほとんどなかった。企業はVistaはばかにしても、Office 2007は支持した。今のところ、後継製品は別々のリリーススケジュールで動いているようで、Windows 7はOffice 2010の6カ月以上前に発売される見通しだ。面白いのは、Windows 7の製造工程向けリリース(RTM)とOffice 2010のテクニカルプレビューがほぼ同時期に公開されるということだ。
多くの企業は12カ月待ってからWindows 7の導入を開始するだろう。そのころにはOffice 2010がリリースされ、同時に導入できるだろう。ほとんどの企業では、Windows 7の導入にはOffice 2010よりも多くのテストとアプリケーション動作認定が必要になる。先述のUIの類似、シナジーをもたらす未発表の機能は、企業がXPとOffice 2000または2003から移行し、新しいPCにWindows 7とOffice 2010を同時に導入する十分な理由になる。
7. Windows 7はXP、Vistaよりも企業向けのセキュリティ機能が充実している
我慢してSAを受け入れてもいいという企業に、Windows 7 Enterpriseは魅力的なエサとしてAppLocker、BitLocker To Go、DirectAccessという有用なセキュリティ機能を提供する。
- AppLockerでは、IT部門がアプリケーションのインストールや、スクリプトの実行許可を細かく管理できる。仕事と私的な用途に同じコンピュータを使っている社員は多い。これは、インストールしたソフトや子供のファイル共有サイト利用によってマルウェアに感染するリスクを高める
- BitLocker To GoはUSBメモリにロックをかけられる機能。USBメモリを紛失したときや盗まれたときに、不正なデータの複製やデータの紛失を防げる
- DirectAccessはIPv6-over-IPSecトンネリングで企業のネットワークとの常時接続を確保する。この機能を使う場合はWindows Server 2008 R2も必要。DirectAccessは「IT部門のリモートPC管理を合理化する。ユーザーは常時接続しており、セキュリティパッチやソフトウェアアップデートを適用できるからだ」とアナリストのグレイ氏は言う。VPNクライアントの必要もなくなる、とMicrosoftは主張している
Windows 7の採用に選択の余地はない。ほとんどの企業にとっては避けられないことだ。ここで挙げた7つの項目は、IT部門がXPやVistaからWindows 7へ至る道筋を計画するときに考慮すべき要素の一部にすぎない。
Editorial items that were originally published in the U.S. Edition of “eWEEK” are the copyrighted property of Ziff Davis Enterprise Inc. Copyright (c) 2011. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
こんなメディアも見られています
ITmedia NEWSに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
SpecialPR
本日の新着記事
アクセスランキング
-
1
Anthropic、自己複製AIの「兆し」を指摘 55ドルのTVボックス15台で26Bモデルが稼働
-
2
フランスのスーパー数百店舗で冷蔵設備にサイバー攻撃 温度が最高50度に上昇し食品大量廃棄に
-
3
相次ぐ情報漏えいの一因に「A2B攻撃」 公開アプリを解析し裏側のサーバを狙う手口、NICTが公表
-
4
国産AI「Sarashina」が無料で試せるWebサイト、ソフトバンク子会社が公開 6つのAIモデルが呼び出せるAPIも
-
5
PayPay証券、障害で日本株・ETFが売買できず 14日の予約注文も受付止まる 復旧めど立たず
-
6
JR東・京急・東武など鉄道7社、「磁気乗車券」廃止へ 27年春から「QR乗車券」に
-
7
「銀のさら」など、最大650万件の個人情報漏えいの恐れ アプリ注文も停止中 委託先サーバがランサム被害に
-
8
AIが出力した「実在しない判例」を書籍に掲載→回収・絶版へ 琉球大教授が謝罪「研究者としてあるまじき失態」
-
9
はてな、11億円流出の調査報告書を公開 偽警察、口外禁止、残業・休出200時間超、孤立……ほころびが連鎖
-
10
農水省の“クソダサ”ポスター話題 「AIよりよっぽど良い」の声も 担当者に狙いを聞いた
ITmedia NEWS SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
ITmediaNEWSをフォロー
あなたにおすすめの記事PR