「Switch 2」初年度売れ行き予想は1500万台　初動品薄でも生産可能？　任天堂・古川社長が回答

　「Switch 2」の初年度販売台数の予想は全世界で1500万台──。任天堂が5月9日に行った2025年3月期（24年4月1日～25年3月31日）決算説明会で、新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」についてこのように言及する場面があった。同社の古川俊太郎代表がその理由を説明した。

　マイニンテンドーストアで4月に実施したSwitch 2の第1回抽選販売では、日本だけで約220万人からの応募があった。この応募数について、任天堂は「事前の想定を大幅に上回っている」と説明。Switch 2の初動については品薄と見られる状況もあることから、初年度で1500万台も作れるのかは疑問もある。

　古川代表は、1500万台という数値について「17年3月に発売した『Nintendo Switch』の発売から同年12月末までの約10カ月間の販売台数と同等の水準を目指して設定したもの」と説明。Switch 2の価格は4万9980円と、Switchよりも高価になることから、早期普及には相応のハードルがあると考えを示す。

　一方で「Switch 2はSwitchソフトも遊ぶことができるなど、プラットフォームに継続性がある。また、初年度の普及を加速させるべく、ソフトウェアを同梱したハードウェアを発売することなどにより、Switchと同等の立ち上げを目指す」と古川代表は説明を続ける。

　なお、予想販売台数はハードウェアの生産能力の制限を受けて設定したものではなく、米国における関税の状況や景気後退の可能性が予想販売台数に影響を与えたわけではないとも補足。古川代表は「1500万台の販売を目指すには、それ以上の数量のハードウェアを生産する必要がある。まずはSwitchと同等のスタートを目指し、需要に応じて柔軟に対応できるように生産体制の強化に努めている」と理解を求めた。

　「当期は、予想販売数量として設定した目標を目指しつつ、直近の大きな需要に応えるべく、生産体制の強化をすすめ、販売促進に注力することで、業績予想を上回るように努める。もちろん、Switch 2の発売直後の勢いも大事だが、その勢いをいかに持続して年末商戦につなげていくかが最初のハードルになると考えている」（古川代表）

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