SDGs特集「企業が変える未来の社会」
by ITmedia NEWS ＆ITmedia ビジネスオンライン
企業活動が社会により良い影響を与え、持続可能な未来を描くこと――顧客やパートナーの信頼を勝ち取るためにこれらの視点は不可欠です。私たちはSDGsに取り組む企業を応援しています。
未来を創る、企業の挑戦
貧困や飢餓、気候変動、天然資源の枯渇、教育機会とジェンダーの不平等など、世界の国や地域が抱えるさまざまな問題を解決するために、193の国連加盟国は2015年、今後の15年間で達成すべき目標として、SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）を掲げました。そして、この17の分野にわたる大きな挑戦は、いま多くの企業で注目されています。
企業活動が単にエネルギーの消費を促すものではなく、社会課題を解決を支え、新しい未来を描き出すものであるということ――それは従業員のエンゲージメントを向上させ、顧客やパートナーの信頼を勝ち取り、企業が持続的な成長をしていくための原動力になるからです。
本特集では、先端テクノロジーメディアであるITmedia NEWSと、企業活動のトレンドを追うITmedia ビジネスオンラインの横断特集企画として、偉大な挑戦の一歩を踏み出したさまざまな企業の取り組みを紹介していきます。
広がる「SDGs」の波
ホンダは28日、新型燃料電池車「CR-V e:FCEV」を初公開した。日本のメーカーが発売する燃料電池車として、初めて外部から充電できるプラグイン機能を備えた。
2023年6月に発表された「ISSB基準」によって、企業の財務情報開示はどう変わっていくのでしょうか？ TCFDとの違いや、対応が迫られる日本企業がやるべきことを解説します。
Innovative Tech：
ノルウェーのNLA University Collegeに所属する研究者Oleksandr Kapranovさんはは、気候変動抗議の一環として有名な絵画に食品を投げつける行為を報じる英国メディアを分析した研究報告を発表した。
最近、欧州や北米でハイブリッド車（HEV）の人気が再燃しているという報道が増えている。トヨタ自動車の第3四半期決算はそれを裏付けるものになった。
「化石燃料の段階的廃止」の行方は：
昨年開催されたCOP28の議長国は、産油国のアラブ首長国連邦（UAE）だった。加えて、議長は国営石油会社のCEOでもあった。「気候変動会議の議長を化石燃料会社のCEOがリードできるのか？」と大きな話題を呼んだCOP28、どのような結末を迎えたのか。
2024年1月1日から、欧州の大手上場企業およそ1万2000社を対象にサステナビリティ規制「CSRD」の運用が開始される。これは欧州に限った話ではない。日本企業にはどのような影響があるのか、解説する。
世界の「開示」動向を知る（後編）：
気候関連情報の開示要請が世界的に強まっている。欧州や米国ではどのように動いているのか？ それに伴い企業にも対応が求められている。開示対応のための3つの指針を解説。
日本のジェンダー不平等は世界的に見て深刻な状況にあります。なぜ今、ダイバーシティ推進に力を入れる必要があるのか、また、社内のジェンダー不平等にどのように対応・開示していけばよいのか、米スターバックスの事例をもとに解説します。
世界の「開示」動向を知る（前編）：
企業に求められる寄稿関連情報の開示の在り方が、これまでと変わってきています。本稿では、現在の状況に至った要因とその背景の全体像を解説します。
サステナビリティの推進が世界的に求められている。サステナビリティと事業成長を両立させるために「エコな商品」の開発・販売に取り組んでいる企業もいるだろう。商品自体はサステナブルかもしれないが、その宣伝方法は果たしてエコになっているだろうか？
賛同企業
提供：アイティメディア株式会社
アイティメディア営業企画／制作：ITmedia NEWS編集部＆ITmedia ビジネスオンライン編集部／掲載内容有効期限：2024年3月31日
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