SDGs特集「企業が変える未来の社会」
by ITmedia NEWS ＆ITmedia ビジネスオンライン
企業活動が社会により良い影響を与え、持続可能な未来を描くこと――顧客やパートナーの信頼を勝ち取るためにこれらの視点は不可欠です。私たちはSDGsに取り組む企業を応援しています。
未来を創る、企業の挑戦
貧困や飢餓、気候変動、天然資源の枯渇、教育機会とジェンダーの不平等など、世界の国や地域が抱えるさまざまな問題を解決するために、193の国連加盟国は2015年、今後の15年間で達成すべき目標として、SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）を掲げました。そして、この17の分野にわたる大きな挑戦は、いま多くの企業で注目されています。
企業活動が単にエネルギーの消費を促すものではなく、社会課題を解決を支え、新しい未来を描き出すものであるということ――それは従業員のエンゲージメントを向上させ、顧客やパートナーの信頼を勝ち取り、企業が持続的な成長をしていくための原動力になるからです。
本特集では、先端テクノロジーメディアであるITmedia NEWSと、企業活動のトレンドを追うITmedia ビジネスオンラインの横断特集企画として、偉大な挑戦の一歩を踏み出したさまざまな企業の取り組みを紹介していきます。
広がる「SDGs」の波
世界の「開示」動向を知る（前編）：
企業に求められる寄稿関連情報の開示の在り方が、これまでと変わってきています。本稿では、現在の状況に至った要因とその背景の全体像を解説します。
サステナビリティの推進が世界的に求められている。サステナビリティと事業成長を両立させるために「エコな商品」の開発・販売に取り組んでいる企業もいるだろう。商品自体はサステナブルかもしれないが、その宣伝方法は果たしてエコになっているだろうか？
20年前の原体験：
ユニクロが古着販売によって循環型ビジネスに取り組む理由は何か。背景にはファーストリテイリング会長兼社長の柳井正氏が20年以上前に経験した海外展開でのエピソードと、そこから得た強い思いがあった。
人的資本経営のストーリーを使えば、人事施策を説明しやすい――人的資本の考え方を“うまく使うコツ”を、デロイト トーマツ コンサルティングの執行役員が解説します。
対談企画「CEOの意志」：
マネックスグループの清明祐子CEOは6月、女性としては初めて金融グループのトップに就任した。日本では女性経営者がなかなか生まれないのが現状だ。その背景や問題点を清明CEOに聞く。
本田雅一の時事想々：
アップルの新製品発表会で、ティム・クックCEOは、2030年までにカーボンニュートラルを実現すると話した。生産や流通はともかく、製品自身が消費する電力まで含めるのは「いささかハードルが高すぎるのではないか？」と思う読者もいるだろう。アップルはどんなことに取り組んでいるのか。
AIベンチャーのELYZAは、JR西日本のコンタクトセンターと共同で、言語生成AIを使って一部業務の効率化に成功したと発表した。月間で約7万件の電話問い合わせの応対記録を全てテキスト化しているが、AI導入したところ、対応時間を18〜54％削減できたという。
Innovative Tech：
中国科学院などに所属する研究者らは、移植用の人間の臓器を豚の体内で育成することに成功した研究報告を発表した。
BANDAI SPIRITSは15日、緑茶飲料の製造工程で出る茶殻を樹脂に配合した“茶殻配合ガンプラ”「1/1 ザクプラくん」を発表した。価格は880円（送料別）。
Appleは、環境問題対策の一環として、すべての製品ラインで皮革の使用をやめると発表。既に公式ストアから皮革を使った製品が消えている。「皮革はアクセサリーに人気の素材だが、Appleの規模では二酸化炭素排出量が大きい」としている。
15〜30分の耐水性：
ブルボンは、食べられるストロー「コロネクッキー」を発売した。現在、ファミリーマートの一部店舗で取り扱っている。実はブルボンが業務用に販売してきた「とある菓子」に着想を得ているというが……
賛同企業
提供：アイティメディア株式会社
アイティメディア営業企画／制作：ITmedia NEWS編集部＆ITmedia ビジネスオンライン編集部／掲載内容有効期限：2024年3月31日
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