Second Life支局だより（準備号）

話題の3D仮想世界「Second Life」とは

　ITmedia読者にはもうおなじみかもしれないが、「Second Life」という米国の3D仮想世界が話題になっている。決められたストーリーや目的のないオンラインゲームで、ユーザーは、世界の中で歩き回って“観光”したり、別のユーザーとチャットしたり、乗り物に乗ったり、ダンスしたり――自由に“第2の人生”を過ごすことができる。

　最大の特徴は、アバターやアイテム、建物、家具、アミューズメント施設など、ゲーム世界のオブジェクトすべてがユーザーによって作られていること。専用ブラウザには3Dモデリングツールが組み込まれており、ユーザーが自由にオブジェクトを創造できる。

　基本機能の利用は無料だが、家や店などをを建てるための土地や島は有料。ゲーム内通貨「リンデンドル」で購入する。リンデンドルは現金（米ドル）に換金可能で、ユーザーは、自分が作ったアイテムや建物などを売ったり、土地を切り売りしたりしてリンデンドルを稼ぐことができる。

　ゲーム内での24時間あたりの米ドル流通量は、1月11日時点で約100万ドル。昨年末にはゲーム内で100万米ドル以上を稼いだミリオネアユーザーが話題になり、米国議会がゲーム内で上げた収益への課税を検討している。

初公開は2002年

　話題になり始めたのは昨年だが、β公開は2002年10月、正式スタートは2003年6月と、その歴史は意外と古い。昨年からユーザーが急激に増えたのは、利用を無料化し、登録時にクレジットカード情報などの入力も不要にしたためのようだ。

　1月11日時点で約250万人が登録しており、アクティブユーザー（60日以内にログインしたユーザー）は約90万人、24時間以内のアクティブユーザーは約12万4000人だ。

　開発・運営しているのは、サンフランシスコに拠点を置く米Linden Lab。「共有3Dエンターテイメントの新形態の創造を目指して」（同社プレスリリースより）1999年に創業したといい、RealNetworks前CTOのフィリップ・ローズデール氏がCEOを務める。日本語版も開発しており、今年公開予定だ。

Second LifeにITmedia支局を作ることにした

　個人ユーザーだけでなく、企業や大学、研究所など法人も活動している。トヨタや日産自動車、ナイキなどといったメーカーは、実在の商品を3Dオブジェクト化してプロモーションに生かしているほか、ソニーBMGなどレコード会社は、アーティストのプロモーション映像や仮想ライブを展開。メディア企業も進出しており、Reutersや米CNETは仮想自社ビルを建てて支局を開設。Second Life内のニュースを配信している。

　さて、国内最大級のITニュースサイト・ITmediaとしては、欧米メディアに負けてはいられない。Second Life内に日本のメディア企業として（たぶん）初のSecond Life支局を作ることに決めた。（次回に続く）

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