「そのPC、本当に現場で使えますか?」 ベテラン情シスが語る、従業員満足度と管理効率を劇的に上げる“ビジネスPC”選びの極意

大手IT企業で情報システム部門(情シス)を担っている筆者が、大企業から中小企業、SOHOまで、現在のトレンドや現場のニーズにあわせたビジネスPCの選定方法を解説する。

PR/ITmedia
» 2025年07月17日 10時00分 公開
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 DX(デジタルトランスフォーメーション)が進む現代において、企業の規模や業種に関わらず、従業員に貸与するビジネスPCの選定は、情報システム部門の業務の中でも特に重要な位置を占めるようになった。しかし、DX時代における業務用PCの選定基準について、情報システム担当者の中には頭を悩ませている方もいるのではないだろうか。

 そこで本記事では、大手IT企業で情報システム部門(情シス)を担っている筆者が、大企業から中小企業、SOHOまで、現在のトレンドや現場のニーズにあわせたビジネスPCの選定方法を解説する。

2025年現在、ビジネスPCはどう選ぶ?

 近年のビジネスPCを取り巻くトレンドとして、新型コロナウイルスの感染拡大を機に急速に普及したリモートワークが挙げられる。現在では、従来の出社勤務に戻る企業と、リモートワークと出社を組み合わせたハイブリッドワークを導入する企業とに分かれつつある。

 働く場所やスタイルに違いはあるものの、リモートワークへの急激な移行と既存事業のDX化推進により、新型コロナウイルス感染症が広がる以前と比較し、ビジネスPCが果たす役割は一層重要になっている。

 例えば、これまで紙で行っていた社内稟議(りんぎ)が電子化されたり、契約書の押印が電子押印に切り替わったりした。また、社内のコミュニケーション手段はメールからチャットツールに変わり、取引先との会議や支店間での会議も対面ではなく、Web会議が常態化している。このように、職種の違いに関わらず、PCがなければ業務が成り立たないのが現状だ。

 そんな現在、情シスは以下のような悩みを抱えているのではないだろうか。

  • 事業部によって求められるPCスペックに差が出ている
  • 調達コストを抑えるように経営層から求められている
  • PCの管理負荷が高い

 上記の悩みについて、どのように考えて動けば良いか、簡単に掘り下げてみよう。

事業部によって求められるPCスペックに差が出ている

 業務の多様化に伴い、事業部ごとに求められるPCスペックに差が出ていることも、悩みの1つとして挙げられるだろう。

 例えば、総務部や人事部といったバックオフィスでは、ブラウザやオフィス製品の操作、Web会議が快適に行えれば十分だろう。営業職は軽量で持ち運びやすく、バッテリーが長時間持つモデルが求められる。

 一方、クリエイター職やエンジニア職は、より負荷の高いアプリケーションを利用するため、高スペックモデルが必須となる。このように、職種によってビジネスPCに求められる要件の差が非常に大きくなっているのだ。

 もしバックオフィス向けのスペックで統一してしまうと、クリエイター職やエンジニア職の業務効率は確実に下がる。かといって、クリエイター職やエンジニア職向けのハイスペックPCで統一すると、その性能を100%活用できない社員も出てくるため、結果としてROI(投資利益率)の最大化が図れないことになる。

 現在のビジネスPC選定では、バックオフィス向け、クリエイター/エンジニア向け、営業職向けといったように、部門や職種ごとに最適なPCスペックを見極める必要がある。

調達コストを抑えるように経営層から求められている

 最後の悩みは、経営層から調達コストを抑えるよう求められる点にあるだろう。情シスはSIerとは異なり、経営層に対してビジネスPCの導入意義やその効果を説明する立場にある。

 そのため、常に経営層から調達コストを抑えるよう求められている一方で、現場からは高性能PCを求められており、情シスは板挟みになりがちだ。

 とはいえ、経営層の意向を優先すれば現場の業務効率が下がり、従業員の満足度も低下するだろう。一方で、現場の要望を優先すれば、ROI(投資利益率)の低下やTCO(総保有コスト)の増大につながり、経営層の理解を得られなくなる。このように、情シスにはビジネスPCのスペックと、コストパフォーマンスの高さの両立が求められる。

PCの管理負荷が高い

 これまで挙げてきた悩みの主体は従業員や経営層だったが、もちろん情シス主体の悩みもある。それがPCの管理負荷の高さだ。

 数人程度のPC管理であれば、まだ手動での管理でも何とか運用できるが、管理対象の端末が十数台に増えてくると情シスへの運用負荷も高まる。

 情シスの業務はPCの選定だけでなく、運用から廃棄に至るまで考慮すべき点が多くなる。そのため、ビジネスPC選びはスペック上の比較だけではなく、管理負荷を解決できるメーカーなのか、という点も考慮しなければならない。

 これらの悩みは、紹介した順に1つずつ解決していけば、自ずとゴールが定まる。従業員満足度と管理効率を劇的に上げるビジネスPC選びは、「悩み=課題」と捉え、可視化と細分化を行った上で、順序立てて解決策を模索することが鍵となる。

失敗しないためのスペック選定と「+α」

 先ほど、「現在のビジネスPCの選択には、バックオフィス職とクリエイター/エンジニア職、そして予算に余裕があれば営業職用のように、部門または職種ごとの最適なPCスペックを見極める必要がある」と解説した。

 最適なPCスペックを見極めると一言で言っても、PCに詳しくない情シスの方からすると、何を基準に考えれば良いかイメージしづらいだろう。そんな悩みを解消するために、最適なPCスペックを見極める上で必要な考え方を紹介しよう。

photo NECパーソナルコンピュータの最新ビジネスPC「VersaPro タイプVZ<VZ-N>」

前提条件としてWindows 11の最小システム要件は「快適に利用できる」指標ではない

 最適なPCスペックを見極める上で、まず認識しておきたい前提条件がある。それは、Windows 11の最小システム要件が「快適に利用できる」指標ではないということだ。あれはWindows 11をインストールするための最低限の要件だと捉えよう。

 そのため、快適に使えるビジネスPCのスペックを求めるのであれば、最小システム要件以上のPCを選ばなければならない。

社内の業務洗い出しと、部門/職種のグループ化

 最適なPCスペックを見極めるには、自身の業務だけに着目しても難しい。なぜなら、部門や職種によってはそれぞれPCの利用ニーズが異なるからだ。

 まずは、社内の業務を洗い出した上で、業務で利用しているアプリケーションの一覧を作成しよう。業務アプリにはそれぞれCPUやメモリ、ストレージ容量といった推奨ハードウェア要件が定められているため、利用アプリを洗い出すことで、自ずと必要なPCスペックが見えてくるはずだ。

 その上で、部門/職種と利用しているアプリの表を作成してみると、PCの利用ニーズが似ている部門/職種をグループ化できることが見えてくる。これにより、自社に必要なPCが何パターンあるのかが分かるようになるだろう。

 そして、それぞれのパターンで利用しているアプリの中から、最も高い推奨ハードウェア要件を持つアプリのスペックを基準とすることで、各パターンに最適なPCスペックを見極めることが可能となる。

PCスペックだけでは見えてこない使い勝手と安心感

 ビジネスPCを選定する際、CPUやメモリ、ストレージ容量といったスペックはもちろん重要だ。しかし、スペックだけでは見えてこない、使い勝手と安心感を高める要素も存在する。

 例えばノートPCを例に挙げよう。キーボードレイアウトやトラックパッドの操作性、そして外部ポートの位置などは、日々の業務効率に大きく影響する。これらは直接的なスペックには表れないが、長時間利用する上でユーザー体験を左右する重要な要素となる。

 ノートPCは各メーカーとも、軽量薄型化を実現しつつ、トラックパッドの大型化や指紋認証センサーなどを搭載している。その一方で、キーボードレイアウトの一部、特に記号キーやファンクションキーが犠牲になってしまうモデルも存在する。

 トラックパッドの操作感についても、大きさやクリック感、材質などでユーザーの操作感が大きく変わる。これらは、スペックシートからは読み取れない要素である。

photo NECパーソナルコンピュータの最新ビジネスPC「VersaPro タイプVZ<VZ-N>」は、打ち心地を追求したキーボードを採用。スペック表には現れてこない、ユーザーを考えた設計だ

見落としがちな外部ポートの設置位置

 外部ポートについては、スペックシート上でどのポートがいくつ用意されているかは確認できるものの、各ポートの設置位置については、実際の利用シーンに合わせてレイアウトに無理がないかチェックする必要がある。

 筆者の経験上、特にACアダプターを接続するUSB Type-Cポートの位置は非常に重要だ。オフィスのOAタップの位置から充電ケーブルの取り回しがしづらく、不便を感じた苦い経験がある。そのため、外部ポートは豊富さだけでなく、設置されている位置も忘れずに評価範囲に加えておくといいだろう。

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photo 「VersaPro タイプVZ<VZ-N>」のインタフェース

ビジネスPC選定にはセキュリティの考慮も必須!

 ビジネスPCの選定では、調達コストや使い勝手だけでなく、セキュリティ面の考慮も非常に重要だ。近年、日本企業へのサイバー攻撃は企業の規模にかかわらず増加傾向にあるため、中小企業やSOHOだからといって優先順位を下げて良いという認識は通用しない。

 PCのセキュリティ対策として、トレンドマイクロ ウイルスバスタークラウドのようなウイルス対策ソフトの導入がまず思い浮かぶかもしれない。しかし、最近の攻撃手法は非常に多様化しており、OSを起動する前の基幹部分であるUEFI(Unified Extensible Firmware Interface)が改ざんされるケースもある。

 OSを起動する前の領域も保護する方法として、Intel vProテクノロジーに対応したモデルを選ぶ選択肢がある。

 Intel vProテクノロジーはビジネス利用に必要な機能を統合したもので、特にセキュリティ面では、OSの根幹部やファームウェア領域の両方に対して、追加コストなしで強固なセキュリティを実現できる。そのため、ビジネスPCとして利用するのであれば、Intel vProテクノロジーに対応したモデルを選ぶことも肝要だ。

Copilot+ PC時代に重要なキーとなるNPUとは

 2025年現在、生成AIが台頭しており、MicrosoftもCopilot+ PCという枠組みで、Windowsと生成AI機能の連携を強力に推し進めている。

 PCで生成AI機能を利用するには、以前までは高性能な独立GPUの搭載が必須で、ビジネスPCとしてメインで利用されているノートPCでの利用は困難だった。

 しかし、最近になってNPU(Neural network Processing Unit)という、AI処理を専門に行うプロセッサが登場した。NPUを利用すれば、独立GPUを用意せずとも生成AI機能が使えるようになる。そのため、2025年のビジネスPC選定では、今後の生成AI時代を見据え、NPUが搭載されたPCを候補に含めることも考慮する必要がある。

photo 「VersaPro タイプVZ<VZ-N>」はCopilot+ PCに準拠している

NEC VersaProシリーズでビジネスPC選びのお悩みを解決!

 ビジネスPCの選び方の極意について、筆者の経験からまとめてきたが、それでも多くのPCメーカーがある中で、モデルを絞りきれないと感じる方もいるかもしれない。

 そんな方におすすめしたいのが、NECパーソナルコンピュータのビジネスPCである「VersaPro」シリーズだ。テレワーク用途からオフィスワークまで幅広いラインアップを提供しており、部門/職種に合わせたモデル選定が可能である。

ヤマハ製のAudioEngineで快適なWeb会議が開催可能に

 VersaProシリーズには、ヤマハ製のAudioEngineを搭載するモデルが用意されている。これは、Web会議で頻繁に発生する「音が聞こえづらい」といったトラブルや、「多人数会議で全員の音が聞き取りにくい」といった問題を解消し、快適なWeb会議の実施を可能にするものだ。

安心の国内製造、無償で利用できる問い合わせ窓口、そしてソリューションを一括で提供することで情シスを強力にサポート

 営業職の場合、出先でも気軽に長時間利用できる最薄/最軽量モデルが求められるが、薄型化が進むとPCの耐久性に不安を持つ声も少なくない。

 しかし、VersaProシリーズは安心の国内製造により、そうした懸念を払拭している。日常的な衝撃に耐える頑丈さ、長期使用に耐えうる耐久性、そして日本特有の高温多湿環境での使用を想定した環境適応性が確保されているため、安心して利用できるだろう。

photo NECパーソナルコンピュータのVersaProシリーズは高品質な国内製造にこだわっている

 VersaProシリーズをはじめ、NECパーソナルコンピュータのPCにはハードウェアスキャン機能が備わっているため、PC不調時の早期原因究明が可能だ。さらに、購入後も無料問い合わせ窓口でビジネスPCの各種トラブルを相談できる。

 PCに詳しくない情報システム担当者(情シス)の方でも、NECパーソナルコンピュータのPCをビジネスPCに採用すれば、社内でのトラブル発生時に、原因究明や対応が難しい場合でも、メーカーの問い合わせ窓口を無料で利用できる点は非常に頼もしいだろう。

 NECパーソナルコンピュータはビジネスPCの販売だけでなく、働き方改革やテレワーク、遠隔会議、セキュリティなど幅広いビジネスソリューションを提供している。そのため、自社の悩みを解決してくれる強力なパートナーとなりうる魅力が光る。

 ビジネスPC選びに悩む中小企業やSOHOの担当者は、NECパーソナルコンピュータに相談してみてはいかがだろうか。

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提供:NECパーソナルコンピュータ株式会社
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia PC USER 編集部/掲載内容有効期限:2025年8月25日