スマートジャパン編集部では太陽光発電に関わる事業者を対象に、2017年4月から施行された改正FIT法に関する読者調査を実施。今後の事業に大きな影響を与える改正FIT法についての理解度や、事業者側の抱く印象について調査した。
2017年4月から施行された改正FIT法によって、今後のニーズ増加が見込まれている太陽光発電のメンテナンスサービス。サンテックパワージャパンは船井サービスと業務提携を行い、国内のアフターサービス拠点の強化を図ると発表した。
太陽光発電所の点検作業などにも活用が広がっているドローン。だが、映像解析やレポート作成などの一部の作業はまだ人手で行われている場合も多い。ドローン開発を手掛けるブイキューブロボティクスは、AIを利用したデータ解析技術を持つデータセクションと業務提携を行い、こうしたドローン点検作業の完全自動化を目指すと発表した。
ラプラス・システムはリニューアルした低圧太陽光発電システム向け遠隔監視システムの販売を開始した。計測機器と通信機器を一体化して小型化を図った他、200Vの電源供給にも対応する。
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。第1回では京セラの考えと取り組みを紹介する。
2016年6月29日〜7月1日に横浜市のパシフィコ横浜で開催された太陽光発電の総合展示会「PVJapan2016」では、出典各社から多くの太陽光発電所向けの運用保守(O&M)サービスが披露された。本稿ではその一部を紹介する。
太陽誘電は「PV Japan 2016」に出展し、太陽光発電設備の遠隔監視システムを展示した。配線工事を必要とせず、ストリング単位で電流と電圧を検知できるのが特徴の製品だ。
「狭い土地になるべく多くのパネルを設置したい」「設備認定は取得したが土地面積が少なく認定時のパネル容量を確保できない」ーー。NTTファシリティーズはこうした発電事業者が抱える課題をターゲットにしたパッケージ型の太陽光発電システムを発売した。M型にアレイを構成することで、敷地面積当たりのパネル容量の増加を図り、発電量のアップにも貢献する。
ニチコンは「PVJapan2016」に出展し、同社初となるハイブリッド型の家庭用蓄電システムを紹介した。自社ブランド製品としてパートナー企業の拡大などに取り組む。
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。第2回ではシャープの考えと取り組みを紹介する。
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。第4回ではカネカの考えと取り組みを紹介する。