絶滅危惧のウナギ、2.7トン超が廃棄 大手小売り調査：別種を使用する例も

[ITmedia]

　2017年に大手小売事業者が廃棄した二ホンウナギは約2.7トン――環境保全を手掛けるNGO（非政府組織）グリーンピース・ジャパンの調査でこんな事実が明らかになった。二ホンウナギはIUCN（国際自然保護連合）が絶滅危惧種に指定しているが、売れ残りなどを理由に大量に廃棄されていた。

「かば焼き」が売れ残り、大量に捨てられている（＝画像はイメージです）

　調査では、ウナギを「かば焼き」に加工して販売しているイオン、イトーヨーカ堂、ダイエー、ユニー、西友――など大手18社に取り扱い状況を聞いた。

　その結果、「処分した商品はない」と答えたのはパルシステムとヤオコーのみ。イトーヨーカ堂など14社は廃棄した事実を認めた。コープデリ生活協同組合連合会と西友はそれぞれ「不明」「非開示」と答えた。

　処分する理由は「売り切る努力はするが、賞味期限切れのものは廃棄する場合がある」　（イトーヨーカ堂）、「ほぼゼロだが、パッケージの破損などで廃棄する可能性はある」（マルエツ）――など。

大手18社のウナギの廃棄状況

　こうした状況に対し、グリーンピース・ジャパンは「大量販売を継続するばかりか、本来の目的である『食用』に使用することなく捨てている事実は、絶滅の危機にひんした生物を無駄に消費していることにほかならない」と指摘する。

「二ホンウナギ」としてアメリカウナギ販売

　また、グリーンピース・ジャパンが各社が取り扱っているウナギを対象にDNA検査を行ったところ、ユニーと近畿地方にスーパーを展開するオークワ（和歌山市）では、ニホンウナギとして売っていた一部商品がアメリカウナギだったことも判明。

　ユニーは「当社が直接仕入れていたわけではなく、テナントが店舗で販売していた」、オークワは「外部調査機関などが鑑定した結果、二ホンウナギと確認した」とコメントしているという。

　同NGOは「ウナギ加工品の調達はサプライチェーンが不透明極まりなく、トレーサビリティに重大な欠陥がある」と警鐘を鳴らしている。

DNA検査の結果

　アンケート調査は17年11月29日〜18年1月22日、DNA検査は17年9月12日〜10月30日にそれぞれ実施した。