Symantec、セキュリティ管理サービスに脅威情報を付加

SymantecはManaged Security Servicesに、セキュリティインテリジェンスデータ情報を付加する計画だ。（IDG）

[IDG Japan]

　米Symantecはサービス事業の拡大に向け、Managed Security Servicesのアドオンとしてセキュリティインテリジェンスデータの販売に乗り出す計画だ。

　Symantecとセキュリティインフラ管理契約を結んでいるユーザーは、特にITシステムへの脅威、およびグローバルな脅威に関する詳しい情報を入手できるようになると、同社グループプロダクトマネジャー、ディー・リーベンスタイン氏は話す。

　すべてのデータはSecure Internet Interface上に表示される。このWebサイトは、SymantecのManaged Security Services顧客が現在、ファイアウォールや侵入検知システムといった自社のセキュリティインフラの現状チェックに使っているもの。データは同社の別の製品であるDeepSight Early Warning Servicesから提供される。

　「当社はDeepSight Early Warning ServicesをSecure Internet Interfaceに統合した。Managed Security Servicesの顧客は、自社のローカルネットワークとグローバルな脅威に関する情報を1カ所で取得できるようになった」とリーベンスタイン氏。

　Early Warning Serviceにより、Managed Security Servicesに事前防御の側面が付加され、顧客は自社のネットワークが攻撃に見舞われる前に、情報資産のセキュリティを固める事前措置を取ることができると同氏は説明している。