企業向け管理機能でMSとの差別化図るセキュリティベンダー：RSA Conference 2005

Microsoftは無償でスパイウェア対策ソフトを提供する方針を表明したが、セキュリティ専門ベンダー各社は企業向けの管理機能の充実で対抗する模様だ。

[ITmedia]

　MicrosoftはRSA Conference 2005に合わせて、Giant Software買収で取得した技術を使ったスパイウェア対策ソフトをWindowsユーザーに無償で提供することを表明した。

　これに対しセキュリティ専業ベンダー各社は、機能面、特に大規模企業における運用、管理を支援する機能の部分で差別化を図ろうと試みている（関連記事）。

　Symantec、McAfeeの両社はそれぞれ、3月に企業向けのアンチスパイウェア機能を提供することを発表している。

　Symantecは、ウイルス対策製品「Symantec Client Security 3.0」「Symantec AntiVirus Corporate Edition 10.0」に、スパイウェアやアドウェアから端末を保護する機能を搭載する。またMcAfeeは「McAfee VirusScan Enterprise」と統合できる形の「McAfee Anti-Spyware Enterprise」を提供する。いずれも、既存の企業向け管理ツールから一元的に設定、管理やレポートの把握が行える仕組みだ。

　Computer Associtesも、同社のセキュリティ製品群「eTrust」の1つとしてアンチスパイウェア製品「eTrust PestPatrol Anti-Spyware」を紹介した。「大規模企業向けの機能が充実している。遠方の拠点については中継サーバ経由で定義ファイルの更新を行えるし、GUIだけでなくコマンドラインを用いてきめ細かな制御が可能だ」（同社）。

CAの「eTrust PestPatrol Anti-Spyware」の管理インタフェース

　これらセキュリティ大手だけでなく、Webroot SoftwareやInterMuteといったベンダーもまた、「企業向け」を狙ったアンチスパイウェア製品を紹介した。やはり管理サーバによる一元的な管理、設定やレポート機能を備えるほか、帯域を節約する機能やオフライン端末のサポートなどが特徴という。

　展示会場の場では、肝心のスパイウェア検出の精度やスピード、それを支える検体の収集や定義ファイルの更新間隔といった部分までは確認できないため、どの製品が優れているかの判断を下すのは困難だ。しかし、「（Microsoftに比べて）われわれはセキュリティ分野での経験が豊富だし、拡張性の高い管理機能を備えている」と、ベンダーの1社はコメントしている。