“機運高まるRuby”――企業利用促進の「Rubyビジネス・コモンズ」発足へ

フレームワークRuby on Railsの人気も相まり、日本生まれのRubyに注目する開発者が増え続けている。企業間の壁を超え、情報共有と世界への架け橋を実現するものとして、団体発足に至った。

[ITmedia]

　プログラミング言語「Ruby」と開発フレームワーク「Ruby on Rails」を企業利用で活性化させていく。

　来たる7月31日、「Rubyビジネス・コモンズ」が発足され、同日開催の設立総会では、麻生渡福岡県知事、Ruby言語の開発者である、まつもとゆきひろ氏ら各界の講演者とユーザーが集う。

　「Rubyビジネス・コモンズ」は、日本生まれのプログラミング言語「Ruby」をビジネスに適用する際に必要となるさまざまな知識を共有することが目的。また、参加する企業、団体、個人それぞれの活性化も図り、世界に開かれたコミュニティーを目指すものだという。

　さらに九州福岡の地域に密着したコミュニティーとして位置付けられることも特徴の1つ。同団体には福岡県をはじめとする九州各県のソフトウェア開発会社が参加している。福岡県福岡市に事務所を置く特定非営利活動法人高度IT人材アカデミー（AIP）内の「AIPコミュニティー」がRubyビジネス・コモンズの事務局を担う。

　「Rubyビジネス・コモンズ」が掲げる初年度の主な活動内容は次の通り。

1. ソフトウェア開発者向けの「Rails講習会」を毎月開催
2. 合宿形式でビジネス上のアイデアを出し合い、その場で実装開発する「アイデア100本ノック・開発合宿」を実施
3. 開発者が自由にプログラムを動かせる環境「Playground」をインターネット上で提供
4. 大学や専門学校など教育機関と連携し、学生がコミュニティー活動に参画する機会を作る
5. 企業との連携を積極的に行う

　同団体の設立する業界背景として、RubyやJava言語を組み合わせたシステム構築技術が急速に進んでいる中、ソフトウェア開発会社が個々に取り組むことに限界の側面がある。オープンソースに対する迅速な開発とアイデアを共有し、企業同士の利害関係を超えて取り組むことで、コモンズ（共有知）を形成できるとしている。