世界が30台のメインフレームに――IBM

IBMは全世界に存在する自社のデータセンターに置かれた3900台ものサーバを「IBM System z」30台に統合していく計画を発表した。

[ITmedia]

　IBMは米国時間の8月1日、全世界に存在する自社のデータセンターに置かれた3900台ものサーバを、Linuxを搭載したメインフレーム「IBM System z」30台に統合していく計画を発表した。2007年5月に発表したデータセンターの省エネルギーへの取り組み「Project Big Green」の一環。

　この取り組みには、ポケプシー（米ニューヨーク州）、サウスベリー（同コネチカット州）、ボールダー（同コロラド州）、ポーツマス（英国）、さらに大阪とシドニー（オーストラリア）に設置されたIBMデータセンターが参加、現行の設備で使用しているエネルギーをおよそ80％削減した運用を可能にするほか、今後5年間にエネルギー、ソフトウェアおよびシステムサポートに関連するコストの削減ができると同社は予測している。

　統合プロジェクトの鍵となっているのが、System zの仮想化機能。最大60のLPARとz/VM（仮想マシン）を利用し、シングルシステム上に数千の仮想サーバを稼働させることができる。今回の移行では、各メインフレームの一部分を使用するにとどめ、将来的な変化への柔軟な対応が可能な余力を残した構成にしている。さらに、メインフレームでありながらLinuxの稼働をサポートしていることで、オープンな基盤も確保した。

　なお、今回の移行で不要となる3900台のサーバは、IBMグローバル・アセット・リカバリー・サービスによってリサイクルに回される。新しいユニットは修理の上、IBMの営業担当員およびビジネスパートナーを通じて再販し、古いシステムは回収可能な部品単位、もしくはスクラップとして売却されるという。