変動費（へんどうひ）：情報システム用語辞典

variable cost

» 2009年05月12日 00時00分 公開
[＠IT情報マネジメント編集部，＠IT]

　売上高や生産数量の増減、操業度の高低に伴って比例的に増減する性質を持つ原価のこと。直接原価計算や損益分岐点分析で用いられる原価区分の1つで、対語は固定費である。

　企業が生産や販売といった活動を行うとき、生産数量や売上高が増えるとそれに応じて原材料や部品を調達したり、商材を仕入れたりしなければならい。例えば、工場で製品を100個生産する場合は100個分の原材料を、1000個の1000個分の原材料を用意しなければならず、その分の原価が発生する。このような企業活動の量に応じて金額が変動する原価要素を変動費という。

　変動費は、生産や販売などに企業活動に関連して発生する原価であることから、活動原価（アクティビティコスト）ともいう。この活動がゼロであれば発生ない。また、活動量の増減に比例的に消費されることから、比例費ということもある。

　厳密な定義では操業度の増減に応じて一定期間における発生総額が変動する原価要素をいい、生産・販売能力が一定であることが前提となっている（操業度の定義による）。広義には売上高や生産数量の変動に影響されて、増減する原価である。

　主要な変動費としては、直接材料費・購入部品費、外注加工費、直接労務費（作業高に依存する出来高支払分）・残業割増手当、荷造包装費・運賃、動力費・燃料費などがある。流通販売業では仕入原価が代表例で、販売手数料やリベートなどが挙げられる。

　変動費と固定費を区別するには操業度がゼロになった場合を考えれば分かりやすいが、実際の原価の中には両方の中間に位置するものもある。これは準変動費・準固定費と呼ばれる。固定費と変動費の分類法としては、勘定科目法（科目別分類法）・総費用法（二期比較法）・散布図表法（数期間法、スキャッタグラフ法）・最小二乗法・高低点法（変動費率法）・IE法などがある。

　変動費は操業度に応じて変動することから付いた名だが、製品の単位当たり原価で見ると一定である。すなわち、製品を1単位生産する場合に比べて10単位生産する場合は原価は10倍、100単位生産する場合は原価は100倍となる。中長期に見れば、労務費（人件費）などは学習曲線効果などで、1人当たりの労働効率が高まることで原価低減が期待できるが、変動費は短期（一定期間）の指標であるため、原則として線形（正比例）関係で表現される。

参考文献

▼『管理会計の基礎』 溝口一雄＝編著／中央経済社／1993年3月

▼『原価計算〈6訂版〉』 岡本清＝著／国元書房／2000年4月

▼『管理会計発達史論〈改訂増補〉』 辻厚生＝著／有斐閣／1988年9月


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