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» 2011年06月06日 00時00分 UPDATE

HTML5採用。Webデータベースシステム「desknet's DB」発表:ネオジャパン、「社内データの有効活用と一元管理を両立」

[内野宏信,@IT]

 ネオジャパンは6月3日、グループウェア「desknet's」のWebデータベースシステム「desknet's DB」を発表した。社内に散在するデータを一元管理できるほか、従業員間の情報共有の効率化・活性化、データ管理のガバナンス担保に寄与するという。

HTML5採用。直感的に扱える分かりやすいUI

 desknet's DBは、「desknet's」のオプション製品として提供する「Webデータベースシステム」。データ項目の書式設定や入力フォームの作成、表示用・印刷用の帳票作成など、Webデータベースシステムに求められるさまざまな機能を搭載しており、本製品の導入により、個々のユーザーがExcelなどの表計算ソフトで作成、個別に管理・共有していたさまざまな台帳を一元管理し、メンバー間で安全にデータを共有・活用できる環境が整うという。

 特徴は大きく分けて2つ。1つはシンプルで操作性の高いUI。HTML5の採用により、直感的に操作できる優れたユーザビリティを確保したという。

写真 HTML5の採用により、直感的に操作できる優れたユーザビリティを確保

 データベースの入力フォームや表示画面のレイアウトを、ドラッグ&ドロップで視覚的に設定・作成できるほか、表の「行」やメニューウインドゥの大きさもマウス操作で簡単に変更できる。表示画面の編集についても、いちいち編集専用画面を開く必要なく、表示画面上にオーバーレイ表示した簡易編集画面で、正確かつ効率的なデータ入力・変更が可能だ。

 また、データベースを構成する各データ項目に対し、数値/文字列/日付時刻など、さまざまな書式・表示形式を柔軟に設定できる点も特徴。入力文字種の制限、自動変換、自動修正機能も搭載しているため、さまざまなメンバーが入力しても“確実に整合性の取れた状態で”ビジネスデータを正確に蓄積できる。

 現在、多くの企業でよく使うと考えられる「IPアドレス管理」「顧客管理」「契約書管理」「得意先リスト」「備品管理」「会員名簿」「商品在庫管理」「問い合わせ管理」という計8つのデータベーステンプレートを用意。今後20種類までラインナップを拡大予定。現在使用している既存の管理台帳についても、CSVファイルから変換して取り込めるため、「迅速・手軽に導入できる」という。

複数のデータベースを関連付けて、“ほしい情報”を任意に抽出

 もう1つの特徴は、複数のデータベース間で無制限にデータを関連付けられる「マルチリレーション機能」を搭載していること。これにより、各業務部門のスタッフが、各種業務データを日常的に有効活用できる環境が整えられるという。

写真 複数のデータベース間で無制限にデータを関連付けられる「マルチリレーション機能」を搭載

 「例えば、顧客マスタ、商品マスタのデータベースを関連付けて、顧客名、商品名、商品単価、販売数量、販売金額などのデータ項目を一覧できる“売り上げデータベース”を作ることもできる。また、こうして関連付けたデータ一覧は随時チェックできるため、データベースの重複、作業の無駄を抑止できる点もポイントだ」(同社マーケティング統括部 市村英二氏)

 検索機能の使い勝手にも配慮した。“よく使う検索条件”を「検束フィルタ」として登録しておけば、1クリックでデータを絞り込み表示できる。複雑な抽出条件でも、検索条件と「検索フィルタ」を組み合わせることで、瞬時に検索結果を得られるという。

写真 アプリケーションのバックエンドに最新のPostgreSQL 9.0を採用し、応答性能の高速性・安定性を担保

 また、多重クロス集計により、さまざまな視点から簡単に分析できる点もポイント。同社によると、「検索・分析の高速性を担保するために、アプリケーションのバックエンドに最新のPostgreSQL 9.0を採用し、応答性能の高速性・安定性を担保した」という。

 このほか情報セキュリティの担保にも配慮し、「全ユーザー/グループ/個人」といった単位で各データベースのアクセス権を管理できる「アクセス権設定機能」や、「誰が、いつ、どこから情報にアクセスしたか」「どんな操作を行ったか」を記録する「アクセスログ・操作ログ管理機能」も装備。グループウェア「desknet's」との連携性にも優れ、desknet’sからのシングルサインオンが可能なほか、データの分析結果をdesknet’sのポータルに貼り付けることもできる。

 価格は年間ライセンス制で、新規・追加ライセンス価格が5ユーザー当たり1万8900円、10ユーザー当たり3万7800円、50ユーザー当たり18万9000円、100ユーザー当たり37万8000円。更新ライセンス価格は5ユーザー当たり1万500円、10ユーザー当たり2万1000円、50ユーザー当たり10万5000円、100ユーザー当たり21万円(全て税込み)。

 同社 マーケティング統括部 取締役 部長の小沼尚夫氏は、「HTML5の採用による使いやすく視認性に優れたUIと、リレーション機能、高速検索・分析機能により、業務データを“日常的に有効活用できる”ことが大きな利点。加えて、社内に散在するデータを一元管理できるため、情報セキュリティやガバナンス強化にも寄与する。データは蓄積するだけでは意味がない。誰もが、必要なときに、必要な情報を、一定のガバナンスに沿って、柔軟に閲覧・活用できる環境が整うことで、収益・業務効率向上に大きく貢献する」と話している。

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