ルンバの「間取りデータ」利用でGoogleとiRobotが提携「次世代スマートホームのために」
掃除ロボット「Roomba(ルンバ)」を手掛ける米iRobotは10月31日(現地時間)、最新モデル「Roomba i7+」(日本では未発売)で収集する屋内間取りマップデータ利用で米Googleと提携すると発表した。
Roomba i7+(以下「i7+)は、センサーで収集するオドメトリデータと搭載するカメラの画像から、掃除する家屋の間取り図を生成する「Imprint Smart Mapping」機能を搭載する。この機能はオプトイン(初期設定では無効)だ。
ユーザーがiRobotのモバイル「HOME」アプリに表示される部屋のリストで掃除する部屋を設定すると、i7+は間取りデータに基づいて設定された部屋だけを掃除する。「Googleアシスタント」や米Amazon.comの「Alexa」と連携させている場合は「Hey Google(あるいはAlexa)、ルンバを使ってキッチンを掃除して」など、掃除する部屋を指定できる。
両社は「ロボット技術とスマートホーム技術を統合することにより、次世代のスマートホームを進化させる」としている。
iRobotのコリン・アングルCEOは発表文で、i7+のような「マッピング機能と空間認識機能を備えたロボットは、家庭内の他のスマートデバイスをよりシームレスに連携させる上で重要な役割を果たす。われわれはGoogleと協力し、より高度なスマートホームを実現する新しい方法を模索していきたい」と語った。
発表文には具体的なアイデアの説明はないが、アングル氏は米The Vergeのインタビューで、例えば「ねえGoogle、キッチンの照明を点灯して」というような、iRobot製品以外のスマート家電の操作に間取りデータが利用できると説明した。将来的には、腕がついた家政婦ロボットに「ビールを持ってきて」と言うだけでキッチンの冷蔵庫からビールを出して持ってくるようになると語った。
ユーザーデータ利用やその管理の安全性についての関心が高まる中、Googleのスマートホームエコシステム担当ディレクターのミッシェル・ターナー氏はThe Vergeに対し、iRobotから提供されるデータを広告に利用することはないし、Googleの他の個人情報データと統合されることはないと強調した。
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