最新記事一覧
東芝は、コバルト不使用の5V級高電位正極材料を用いて、新しいリチウムイオン二次電池を開発した。2028年の実用化を目指す。
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東芝は、コバルトフリーな5V級高電位正極材料を開発するとともに、同社のリチウムイオン電池「SCiB」に用いている酸化物負極と組み合わせたリチウムイオン電池を開発したと発表した。
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東芝は、同社グループが経営方針で掲げる「デジタル化を通じたカーボンニュートラル／サーキュラーエコノミー」の実現を加速するため、ドイツのデュッセルドルフに新しい技術拠点「Regenerative Innovation Centre」を開所したと発表した。
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東芝が開発するリチウムイオン二次電池「SCiB」の電池パックの次世代電池制御ECU標準ソフトウェアプラットフォームに、SCSKが提供するAUTOSAR規格準拠の「QINeS-BSW」が採用された。
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東芝は「リチウムイオン二次電池 酸化物系負極 関連技術」の特許調査で、日、米、欧の特許総合力ランキング1位を獲得したと発表しました。
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鉛蓄電池だった電圧12Vの補機用バッテリーが、リチウムイオン電池に置き換わりそうだ。欧州のRoHS指令では鉛の使用が規制されており、ELV（End of Life Vehicles Directive）指令では新型車での鉛蓄電池の搭載禁止を検討している。
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ファブリカコミュニケーションズ、丸紅プラックス、東芝の3社は、中古車EVの安全性と流通の活性化を目的とした新サービスの検討を目的に、中古車EVの電池状態診断技術の実証実験を行うことで合意したと発表した。実証実験を通じて、3社共同で次世代に向けたEV普及に寄与するソリューションやサービスの創出を進めていく方針。
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東芝は2022年2月8日に開催した投資家向け説明会の中で、今後独立分社化を進める予定の、エネルギーやインフラ関連事業をまとめたインフラサービスカンパニーと、半導体やHDDなどデバイス系事業をまとめたデバイスカンパニーの事業戦略について発表した。
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東芝は、リチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、「高入出力性能」と「高エネルギー密度」を両立した「20Ah-HPセル」を開発、受注を始めた。
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これを書いている金曜日は、千葉の海風に吹かれて凍える思いをしていました。海風に吹かれながらどこに行ってきたかというと、この週末に幕張メッセ（千葉市美浜区）で開かれる「東京オートサロン2022」です。
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東芝は、同社独自のリチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、高入出力性能と高エネルギー密度を両立したセル「20Ah-HPセル」を新たに追加した。カーボンニュートラルの実現に求められる電動化の需要を捉え、EV（電気自動車）などの車載用途に加えて、製造・物流システム、港湾・建築、船舶、都市交通、定置用などでの採用を目指す。
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東芝がリチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、出力性能とエネルギー密度を向上させた新モデルを開発。従来の大容量タイプのセルと同サイズで互換性を持たせながらも、高性能化を実現したという。
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東芝と双日、ブラジルCBMMは2021年9月24日、ニオブチタン系酸化物（以下、NTO）を用いた次世代リチウムイオン電池の電池の商業化に向けた共同開発契約を締結したと発表した。
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今回はリチウムイオン電池に用いられる「負極活物質」について解説していきたいと思います。負極活物質の開発は「リチウム」を活用したエネルギー密度の向上と安全性の担保の兼ね合いが常に求められています。
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EVで気になるのは、やはりバッテリーの耐久性だ。寿命はバッテリーの特性によっても異なるが、実際の車両では温度管理などのマネジメントによるところが非常に大きい。
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小改良されたSKYACTIV-X。この新世代のガソリンエンジンについては、まだまだ伝え切れていない情報が多い。誤解や曲解、勘違い、無知ゆえの受け売りによる間違った情報も、巷（ちまた）にあふれている。
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クルマの電動化が加速している。既存メーカーのハイブリッドやEVへの転向はもちろん、テスラを始めとするEVベンチャーも多数立ち上がっている。ここでは、イーロン・マスクが採ったテスラの成長戦略を思い起こしつつ、数あるEVベンチャーの現状と今後の可能性を見ていく。
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東芝がリチウムイオン二次電池の電解液を水に置き換えた水系リチウムイオン電池を開発。水系リチウムイオン電池は既に研究開発事例があるものの、−30℃の環境下での安定した低温充放電性能と、2000回以上の充放電が可能な長寿命性能を備えるものは「世界初」（東芝）だという。
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東芝は、リチウムイオン電池「SCiB」を使用した電池モジュールとその周辺機器からなる「蓄電池システムコンポーネント」が、日本海事協会から船舶適用の承認を受け、鑑定書を取得したと発表した。
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MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回はMONOistで2019年9〜12月に公開した産業用ロボット関係のニュース（合計16本）をまとめた「産業用ロボット ニュースまとめ ―― 2019年9〜12月」をお届けします。
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ダイヘンは「2019国際ロボット展（iREX2019）」に出展し、“工場内物流の自動化に新提案”と題して、400kg可搬の無人搬送車（AGV）「AiTran400」を参考出品した。
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東芝グループは、「IIFES2019」（2019年11月27〜29日、東京ビッグサイト）に出展し、産業用コントローラーやIoT（モノのインターネット）対応インバーター、リチウムイオン二次電池「SCiB」を容易に扱えるBMU（バッテリーマネージメントユニット）新製品などを紹介した。
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東芝が技術戦略説明会を開催。同社 執行役専務 CTOの斉藤史郎氏と、コーポレートデジタイゼーションCTO＆デジタルイノベーションテクノロジーセンター長の山本宏氏が登壇し、2018年に発表した「東芝Nextプラン」に対して技術戦略がどのように進捗しているのかを説明した。
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東芝インフラシステムズは「TOSHIBA OPEN INNOVATION FAIR 2019」に出展し、リチウムイオン電池「SCiB」の産業機器向けモデル「SCiB SIPシリーズ」のAGVへの採用事例について紹介した。
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東芝エネルギーシステムは、複数の蓄電池を統合制御するバーチャルパワープラント（VPP）運用サービスを2019年から提供する。既に東京電力エナジーパートナーと契約を結んでおり、横浜市内に設置する蓄電池の運用を行う計画だ。
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東芝エネルギーシステムズ（東芝ES）は、複数の蓄電池を1つの“仮想的な発電所”として制御する技術を開発。「バーチャルパワープラント（VPP）運用サービス」として、神奈川県横浜市が推進するVPP構築事業で実運用を開始し、電力の安定供給とBCP対策としての電力確保を支援する。
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東芝インフラシステムズと米国ジョンソンコントロールズパワーソリューションズ（JCI）は、車載システム向けリチウムイオン電池事業で協業することに合意した。米ミシガンのJCI工場で、リチウムイオン電池の製造および、鉛蓄電池と組み合わせた車載向け製品の開発と製造を行う。
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東芝は2018年10月16日、リチウムイオン二次電池事業の生産体制強化を目的として、新工場の建設を発表した。新工場は同社横浜事業所（横浜市）内に建設し、投資金額は建屋と設備を含めて162億円。生産能力は公表していない。
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水の研究開発を基にした電池の開発と製造を手掛けるアプライドサイエンスと、マレーシアのクンプラン・パワーネットは、一般的なモバイルバッテリーと同じ3000mAhの容量の充放電を3分で完了するリチウムイオン電池技術「ハイレートセル」を開発したと発表した。
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秋田県男鹿市にあるJR男鹿駅の新駅舎で、風力発電を活用した自家消費システムが稼働。YAMABISHIが開発した風力発電と連携する蓄電システムを導入した。
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日野自動車は2018年7月17日、同社羽村工場で説明会を開き、2019年夏に大型トラック「プロフィア」のハイブリッドモデルを発売すると発表した。高速道路が大半のルートで走行しても、ディーゼルエンジンモデルと比較して燃費値を15％改善できる。商用車の中でも燃料の消費量が多い大型トラックの燃費を向上させることにより、商用車全体のCO2排出量削減につなげる。
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東京都の離島である利島村に蓄電システムを導入。長周期変動抑制機能を搭載しており、太陽光発電の出力変動対策に活用する。
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モビリティープラスと東洋電産は、「オートモーティブワールド2018」で移動急速充電車を展示した。発電・蓄電・充電の機能を1台のトラックに搭載し、EV向けロードサービスや災害対応への活用を目指す。
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東芝は性能を高めた新しいリチウムイオン電池の試作に成功。32kWhのバッテリーを搭載する電気自動車（EV）の場合、6分間の充電で320kmの走行が可能になるという。
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東芝は、新型寝台列車「TWILIGHT EXPRESS 瑞風」向けの駆動システムとして、新開発の小型ハイブリッド駆動システムを納入した。
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東芝は2017年6月16日、JR西日本の新型寝台列車「TWILIGHT EXPRESS 瑞風（みずかぜ）」向けに、小型ハイブリッド駆動システムを納入したと発表した。
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ドイツ・ハノーバーで開催された「CeBIT 2017」のジャパン・パビリオンには総計118社もの日本の企業／団体が出展した。その多くを、IoT（モノのインターネット）の活用を目指す製造業が占めていた。本稿では、CeBIT 2017のジャパン・パビリオンの様子や（記者が）気になった展示を紹介する。
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東芝がワイヤレス充電システムを利用したEVバスの実証走行の成果を発表した。走行距離と消費電力などのデータをもとにCO2削減効果を計算したところ、中型のEVバスでは同じサイズのディーゼルバスと比較して約60％の削減効果があることが分かったという。
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東芝は、二次電池SCiBの産業用リチウムイオン電池「SIP」シリーズを発表した。小型ながら長寿命で、約10年使用しても80％以上の放電容量を維持できる。充電も約20分と短時間のため、充放電回数の多い無人搬送車などの用途に適している。
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東芝がSCiBセルを用いた産業用リチウムイオン電池を販売する。鉛蓄電池に比べ軽くて充電時間も短く、長寿命であることからAGVや計測機、制御機器などでの置き換えを目指す。
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東芝が危機的状況にある。東証一部から二部への降格はほぼ確実で、上場廃止の可能性も十分にある。原発事業の巨額損失を抱え、主力のメモリ事業を手放す必要に迫られている同社は、今後どのような生き残りの道を選ぶのか。
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東芝は2017年3月14日、メモリ事業の売却、海外原子力事業からの撤退方針を示した上で、2017年度以降の経営戦略を公表した。社会インフラ事業を中心に、エネルギー事業、メモリを除く半導体、HDD事業、ICT事業に注力する。
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東芝は、SCiBセルを用いたDC24V／48V仕様の産業用リチウムイオン電池「SIP」シリーズについて、2017年4月上旬より販売を始める。
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軽自動車の燃費改善は限界に近い。東芝はスズキに高出力の新型リチウムイオン蓄電池セル「SCiB」を供給。スズキがハイブリッドシステムを改善することで、燃費33.4キロメートル/リットルを実現した。
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東芝は、東京地下鉄（東京メトロ）の銀座線1000系車両向けに、リチウムイオン二次電池と充放電制御装置を組み合わせた非常走行用電源装置を納入したと発表した。
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一般的な鉄道車両は架線から得た電力で走行する。では、もし災害時などに電力が遮断された場合はどうすればよいのかーー。こうした非常時に有効な東芝製の非常用電源装置を東京メトロの銀座線1000系が採用した。停電しても最寄り駅まで乗客を運ぶ電力を賄えるという。
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高速道路を走行する中型EVバスの実証走行を東芝が開始した。特徴は無線充電（ワイヤレス充電）を採用したこと。15分で充電を終え、1日当たり3回、川崎市と羽田空港を結ぶ。
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東芝は2016年5月31日、同年6月1日からワイヤレス給電で充電を行う電気バス（以下、EVバス）の実証走行を開始する。
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エネルギー源としての水素の用途が広がり続けている。2017年春には鉄道初の事業が始まる。再生可能エネルギー由来の水素を駅で利用するという計画だ。太陽光発電システムから電力を得て、余剰分を水素ガスとして蓄える。必要に応じて燃料電池を動かして電力と熱を得る。JR東日本と川崎市が協力し、東芝がシステムを納入する。
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東芝は2016年3月18日、2016年度（2017年3月期）事業計画説明会を開催し、2016年度に全事業を黒字化させるという経営再建策の進み具合と、2018年度売上高5兆5000億円、純利益1000億円を暫定目標に据えた成長戦略を発表した。
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