Windows 7のXPモードはビジネス的にはいいものだが、Windows 7の高度なセキュリティ保護が適用されず、攻撃にさらされる可能性が出てくるのではないだろうか。
FirefoxやChromeを参考に:
Microsoftは時としてユーザーにポリシーを強引に押しつけることもあるが、通常はそうではない。月例パッチも同社が企業に自由裁量を与えていることを示す例だ。月例方式をやめて、アップデートの適用を強制すれば、同社は顧客を失うのだろうか。
「Facebookによる支援者とのコミュニケーションもない。外から電子メールにログインできない」――オバマ政権のスタッフはこのような不満を漏らしているようだが、そこには懸念される点もある。
わたしはGoogle Chromeが成功するものとは決めてかかってはいないが、同社は新しいブラウザ――いや、アプリケーション環境に関する素晴らしいアイデアをたくさん持っている。彼らはこれらのアイデアを優れたコードに変えたのだろうか。
かつてMicrosoftがWindows NTでの採用を断念したマイクロカーネル。メニーコア時代を迎え、Windows 7では実現できるのだろうか。
FirefoxとIEユーザーの違い:
多くのユーザーは、ブラウザのアップデートが必要になってもすぐには実行しないという。Internet ExplorerやFirefoxなど、それぞれを利用するユーザーによっても感覚は違うようだ。
Windowsのほかにも、多数のモノカルチャーが現れている。Microsoft Officeが攻撃しにくくなる中で、PDFはおそらく、攻撃者にとって完ぺきな次の標的だろう。
Microsoftのパッチを適用したユーザーがマシンを再起動した影響で、サービス障害が起きたとSkypeは説明しているが、果たしてそこに真の原因があるのだろうか。
ソフトウェア同様、CPUにもバグはある。IntelはBIOSベンダーと大手OSメーカーに詳細なフィックスを提供しており、オープンソースOSはおおむね蚊帳の外に置かれているようだ。
GoogleがDell PCにスパイウェア的ソフトを仕込んでいるという話は記憶に新しい。新品PCに付いてくるこういうくずソフトを、ユーザーの手で選べるようにしてほしいものだ。
MicrosoftはWindows XP SP2やVistaを通じて自社製品のセキュリティを大幅に改善した。だが、Officeのファイルフォーマットという大きな問題がまだ1つ残されている。
通話料の安いIP電話は、スパマーにとって無視できないほど魅力的だ。彼らがPCのVoIPシステムを乗っ取ってVoIPスパムボットに変えてしまうことは想像に難くない。
登録しようと思っていたドメインの空きをチェックしたら、その直後にほかの組織に登録されてしまった――彼らはWhoisクエリーを監視し、ドメインを横取りしているのだろうか。
企業が災害に備えてオフサイトバックアップを取っておくのと同じように、ホームユーザーもオンラインにデータをバックアップしておくべきだ。いつ何が起きるか分からないのだから。
ウイルス対策製品はSONY BMGのrootkitを検知し、削除すべきだったのだろうか? ウイルス対策企業が迅速に対応できなかったことは無理のないことだ。システムに問題が起きたとすれば、それはソニーの過ちなのだ。
SONY BMGとFirst 4 Internetはコピー防止を目的に掲げ、CDにrootkitを使用した。だがこれは、ユーザーを欺く行為以外の何物でもない。
Windowsがネットワークスタックを有効にする前に、コンピュータを「ホワイトリストのアドレスだけにアクセスする特殊な通信モード」にすることができれば、セキュリティのヒビを埋められるだろう。
セキュリティの脅威に対する勝利を宣言するのは時期尚早だ。だが、もしもすべてのWindowsユーザーがVistaを使ったら、インターネットはもっと安全な場所になるだろう。
Microsoftのパッチデーと他社のパッチリリースが重なることが増えてきた。他社はMicrosoftの陰に隠れようとしているが、これはオープンで正しいやり方ではない。
スパムを止めるための現実的な方法は、25番ポートの使用を停止して587番ポートを使うことだ。だが、手を伸ばせば届くこの解決策に多くの反対があるのはいらだたしい。
Microsoftの新しいウイルス対策サービスは、競合製品の改善と低価格化を促す効果がありそうだ。Symantecは競争を恐れていないと話しているが、この動きが同社にとって朗報でないのは明らかだ。
業界紙だけでなく主要メディアまで、セキュリティ問題を避けるためにFirefoxとMacに乗り換えるよう勧めている。それでいつまでその問題から逃げていられるだろうか?