「Watson」が精神疾患の治療を支援 大塚製薬と日本IBMが新会社

[ITmedia]

　大塚製薬は、日本アイ・ビー・エム（IBM）のコグニティブ・システム「Watson」を精神科治療の支援に活用する新会社「大塚デジタルヘルス」を両社共同で6月17日に設立する。医療機関が持つカルテ情報などをデータベース化し、膨大な情報から症例を抽出するなどして効果的な治療をサポートする。

　資本金は2億6700万円で、大塚製薬が85％、日本IBMが15％を出資する。

　新会社は、大塚製薬が持つ中枢神経系の知識・経験と、IBMのWatson技術を融合するデータ分析システム「MENTAT」を医療機関に販売する。医療機関が抱えるデータを統合・分析し、治療に役立てる。

Watsonを活用して医療データを有効活用する

　精神疾患の症状や病歴といった医療データは、電子カルテなどに自由記述されて蓄積されるケースが多く、従来技術ではデータベース化が難しかった。Watsonにより膨大なテキストデータを解析してデータベース化することで、従来は数値化しにくかった情報も治療の支援に活用できるようになるとしている。

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