紙の書籍は、このまま存在することができるのか：商流が変わるのは当然（2/3 ページ）

[猪口真，INSIGHT NOW!]

　Amazonのようなインターネット小売りは、書店（場合によっては取次ぎも）を飛ばしたルートであり、出版社からダイレクトに書店に届けるケースも増えている。

　電子書籍は、通常出版社から、Amazonなどのプラットフォームを利用して消費者へ届くため、これも取次ぎ（電子出版の取次ぎは存在する）と書店を飛ばす。

　さらに作家が直接プラットフォームに流すケースもある。

　要はこのビジネスモデルが崩れ、取次ぎと書店が食えなくなっているという話なのだろう。その証拠に、東販、日販を中心とする取次ぎとそこから仕入れて売る書店と、コンテンツホルダーとしての出版社、電子コンテンツを開発、販売する会社との将来への見通しに関する温度差はかなり大きい。

　活字への触れ方、読み方が変わっているのだから、提供するコンテンツ、プラットフォーム、商流は変わるのが当然だ。

　その証拠に、ほかのコンテンツビジネスの市場は、変化を続けながら全体では規模を拡大させているところも多い。

　厳しいと言われている新聞は、ピーク時には、5000万部以上を誇っていたが、現在は4000万部を少し超える程度。低下は激しいが紙の出版物ほどではない。

　ただし、新聞協会経営業務部によれば、1世帯当たりの部数減は激しい。ピーク時には1.2近かったのが、現在は0.8を切っている。朝日と日経、読売と報知などの複数契約が減少しているということか。

　また、これは単身世帯の増加とスマホによるニュースサイト（無料）も無関係ではないだろう。

　ICT総研の「モバイルニュースアプリ市場動向に関する調査結果」によれば、ニュースアプリの利用者は16年度末に4093万人に達したという。

　13年度末に1294万人、15年度末に3378万人。今後はさらに増加していくだろうと、同総研は述べている。