調査会社の富士経済は7月31日、保健機能食品や健康感を訴求する食品の国内市場規模をまとめた調査結果を発表した。同社は、効能表示が可能な保健機能食品や、商品名やパッケージに「糖質オフ」「糖類ゼロ」「減塩」「無添加」といった記載がされている食品を「ウエルネス食品」と定義している。
なお、糖類と糖質は意味が異なるが、本調査ではパッケージや商品名の記載に従って市場を分類している。
「糖質オフ・ゼロ」食品の市場規模は2019年に3612億円(前年比2.8%増)まで成長すると見込んだ。糖質オフ・ゼロ市場は9割以上をアルコール飲料が占めるているのが特徴。富士経済は「生活習慣病予防やダイエットニーズに加え、近年のロカボブームにより堅調に拡大している」と分析する。また、糖質制限が健康維持・促進に寄与するという認知が進んでいることから、今後もさまざまなカテゴリーで商品開発が進むと見る。
「糖類オフ・ゼロ」食品の市場規模は19年に5991億円(0.7%増)になると見込む。この市場は、飲料が全体の6割、アルコール飲料が3割弱を占める。18年にコカ・コーラシステムが発売した「ザ・タンサン・ストロング」や「ザ・タンサン・レモン」、同年にキリンビールが発売した「キリン・ザ・ストロング」シリーズといった大型商品が市場拡大をけん引した。
「減塩・無塩」食品の市場規模も伸びた。19年には1393億円(2.7%増)に達する見込み。この市場は、トマトジュースをはじめとする食塩無添加の野菜系飲料が中心。高齢化が進む中で、血圧対策や薄味を求めるニーズがますます増加すると見られている。
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